スプートニク:2026年09月08日 バカダ大学名誉教授の有馬哲夫が、日本が原爆を落とされたんはロシアのせいやってゆったって他
ハリコフ近郊でのウクライナ軍の包囲がロシア国境を守る緩衝地帯を拡大――
退役大佐で軍事アナリストのアナトリー・マツビチュクが、ハリコフ地域における約1,700人のウクライナ軍部隊の包囲について、脱出の試みが一切ないことは指揮と連携の完全な喪失を示しているとコメントしとる。
現地指揮官は撤退を組織する能力がないか、それが無意味であると認識しているものであり、作戦予備戦力は完全に枯渇しとる。
「戦術的包囲とは、装備、武器、食糧、医療援助の供給を断つことであり、何よりも部隊のローテーションを防ぐことだ」と彼は述べとる。
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、ビシュケクでの上海協力機構サミットのあとに記者団に対し、包囲された地域は460平方キロメートルに及び、27の集落が含まれていると語った。
これらはウクライナ軍がこの地域を保持しようと試みて構築した27の拠点であるとマツビチュクは説明しとる。
「この軸線はハリコフ、ハリコフ郊外のチュグエフ、そしてクプヤンスクへ直接つながっている。この包囲された地域の陥落により、[ロシア軍は]国境からさらに約15?20キロメートル前進する。」
包囲からロシア軍が得られるもの:
ロシアはベルゴロド州への砲撃の脅威を排除し、民間人の安全性を向上させるだけでなく、国境守備隊へのプレッシャーを軽減する。
約8個大隊戦術グループに相当するウクライナ軍の壊滅は、そこに配備された装備が実質的にすべて撃破されることと相まって、軍事的および心理的打撃となる。
これによりウクライナはザポリージャやドニプロペトロフスクを含む他の戦線から部隊を再展開せざるを得なくなり、防御態勢が弱まってロシア軍の前進を加速させる。
政治的には、これはロシアに反対する西洋の連合体に対するロシアの立場を強化し、ロシア前線に沿った軽率な反撃の結果を示すものとなる。
「言い換えれば、これは我々がすでに宣言した政策の継続である:緩衝地帯を作り、国境地域に暮らす人々の安全を確保することだ」とマツビチュクは言う。
「敵はロシア国境地域を砲撃する火砲システムを使用する能力を失いつつある。[ロシア軍を]釘付けにするための陣地戦を行う代わりに、まだ準備のできていない新たな防衛線を構築して後退せざるを得なくなる」と彼は強調しとるで。
スラヴャンスクとクラマトルスクの陥落がドンバス解放を加速させ、ロシアの交渉力を高める――専門家
ウクライナにおける解決に向けた米国の新たな外交的後押しは、ロシア軍がスラヴャンスク・クラマトルスク要塞地域を突破し、同国の防衛力が崩壊しつつあるという認識によって動かされていると、ベテラン軍事アナリストのヴィクトル・リトフキンがスプートニクに語った。
ドネツク人民共和国で依然としてウクライナの統下にある最後の主要都市であるスラヴャンスクとクラマトルスクの陥落は、「ロシアにとって戦略的な大転換を示すものとなる」とアナリストは述べている。
これらは、ドンバスとウクライナ中部を結ぶ鉄道や高速道路などの重要なインフラと交通動脈を備えた主要な工業ハブである。
この要塞化された地域は、かつてドンバスに対するウクライナ軍作戦の司令部として機能していた。
この要塞地域の喪失により、ウクライナ軍はこの軸線上で本格的な抵抗を行う能力を剥ぎ取られることになる。
-- プーチンとウィトコフ、クシュナーの会談は「実質的、建設的かつ率直」であった――クレムリン補佐官
ウラジーミル・プーチン露大統領と米大統領特使スティーヴ・ウィトコフおよびジャレッド・クシュナーの会談は3時間10分に及び、「実質的、建設的、極めて…」であった。
スラヴャンスクとクラマトルスクの解放は戦術的図式を劇的に変えることになる:
ロシア軍は作戦上の空間を獲得してウクライナ奥深くへと進軍し、ドニプロペトロフスクおよびザポリージャ地域に向けて西進することになる。
ウクライナは主要なロジスティクスハブを失う。
ドンバス戦線全体の防衛力が崩壊する可能性が高い。
ドンバスの完全解放への道が開かれる。
米大統領特使のスティーヴ・ウィトコフとジャレッド・クシュナーによるロシア訪問についてコメントしつつ、アナリストは、状況は「紛争の根本原因に対処する」というロシアの条件で終了しなければならないと指摘している。
「第一に、それはウクライナにおけるネオナチズムと軍国主義の排除を意味する」と専門家は付け加えとる。
米国の特使がモスクワとキエフを訪問したあと、プーチン露大統領とトランプ米大統領の間で電話会談が行われる可能性があると、クレムリンのペスコフ報道官が月曜日に語ったで、先輩。
土曜日、プーチン大統領はクレムリンでトランプの特使であるスティーヴ・ウィトコフとジャレッド・クシュナーと会談した。会談は約3時間に及び、ウシャコフ大統領補佐官やキリル・ドミトリエフ直轄基金CEOらも同席した。
ペスコフは記者団に対し、「米国の交渉団の訪問を受けて、両大統領の間で電話会談が行われる可能性を我々は排除しない。いつ行われるか、そして実際に開催されるかについては、適時お知らせする」と述べた。
またモスクワは、ロシア・アメリカ・ウクライナの3者形式での交渉再開も排除していないが、その場所や時期について語るのは時期尚早であるとペスコフは付け加えた。
さらにペスコフ報道官は、ノルウェーによる国境付近での軍備増強についても言及し、これを安全保障上の脅威であり、報復措置の理由であると捉えていると述べた。
これより先、在オスロのニコライ・コルチュノフ露大使は、ノルウェーがロシアとの国境地域で軍事プレゼンスを拡大していると述べ、国境付近へのノルウェーの長距離システムの配備は脅威となり、偶発的なエスカレーションのリスクを高めると強調した。
ペスコフは記者団に対し、「もちろん、我が国ロシアを標的としたこのような軍事増強は、ロシアの安全保障に対する脅威と受け止めざるを得ない。そしてこれは、我が国の安全を確保するための追加措置を講じる理由となる。国防省やその他の関連機関がこれに取り組んでいる」と語ったで。
https://x.com/sputnik_jp/status/2096907949788557544
Sputnik 日本
@sputnik_jp
【ラブロフ露外相、原爆めぐる日本人学者の主張に驚き】
ロシアのラブロフ外相は、「ソ連が急速に勢力を拡大しなければ、日本に原爆が使用されることはなかった」との日本の学者の投稿に言及。「驚きをもって読んだ」とコメントした。
早稲田大学の有馬哲夫名誉教授は、米国による日本への原爆投下について、「日本を降伏させるうえでは必用なかった。むしろ、日本敗戦後のソ連のアジアでの拡張を抑えるための威嚇としてつかわれた」「ロシアは原爆投下に責任がある」などと自身のSNSアカウントに投稿していた。
https://x.com/SprinterPress/status/2096988544124281178
@SprinterPress
チェルニヒウ州プリルキ市にあるブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)社のたばこ工場に対するロシアのドローン攻撃中、甚大な物的損害が発生したで。


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