2018年6月12日火曜日

年金やら保険組織はどっかに投資して運用しつづけないといけないので、そのためにユーロが創設された

きょうなんか刺激的な情報を得た。ヒントにすぎないのでもうちょっとあたまのなかで蒸らす必要がある。備忘録を書いておかないと忘れてしまうから書く。
西欧は植民地からの搾取で豊かになった。植民地を手放した西欧が豊かでいつづけないと年金やら社会保障制度がデッドエンドになる。年金やら保険組織はどっかに投資して運用しつづけないといけないので、そのためにユーロが創設された。
イタリアの国債はマイナス金利で(何を考えてるかわからんけれどアホな投資アルゴリズムが)それでも国債は買われつづけている。国債はもともとモノポリーやけど、株式市場もコモディティーも仮想通貨もモノポリー状態になりつつある。(日本ではいまや日銀が最大の株主・・・。)
モノポリー状態になって価格決定メカニズムが失われてしまうとどうなるのか?ひとつの可能性は、おそらくテスラのように赤字ばっかり計上している会社の株が買われつづけ、同時にグーグルみたいに巨額の黒字だけど株主にいっさい還元しない会社の株も買われつづける。まったくクレイジーな話だけど現実なのだ。
大きな財政赤字をかかえた中央政府は貨幣を発行しつづけ、郵貯や年金機構や農協銀行よりも大きな規模で、都市銀行によって増刷された膨大な貨幣が投機資金となって国債や株式やコモディティー市場に流入している。
株式(みたいなネズミ講インデックス)が重要な重要な経済指標とされているので、じっさいの賃金やら生産にほとんど関係のないレベルで景気がいいとされている。
でもその株価や景気やらはぜんぶ仮想なのだ。いま「パラノイア合衆国」という本を読んでいるんだけど、陰謀論が国家や歴史を動かすことはないとしても、陰謀論に動かされた大衆が国家や歴史を動かすことがあるのだという。
陰謀論ならまだしも、仮想株式市場が崩壊したら年金も保険制度も蒸発する。
自己防衛のためには物々交換の比率を高めるしかないのか?

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