マイケル・ハドソン：考えられへんことを考える

イランのアメリカ中東追い出し大作戦 　2026年3月9日

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イランとトランプはお互い、今の戦争を最後まで戦わんかったら、また新たな攻撃の応酬になるだけやと説明してんねん。トランプは3月6日、「イランとの取引は無条件降伏以外にあらへん」と宣言して、ベネズエラでやったみたいに、イランの新しい指導者の選定にも口出しせなあかんと言うてんねん。「アメリカ軍が完膚なきまでに叩きのめして政権交代させへんかったら、5年後には結局マシでもない奴が権力握ってたとか気づくことになるで」ってな。それだけの時間があっても、消耗した兵器を補充して、レーダーや関連施設を再建して、新たな戦争を始めるんに十分かどうかわからへんけどな。

イランの幹部らも同様に、アメリカを中東から追い出さん限り、攻撃は繰り返されるだけやと分かってんねん。去年の6月、イスラエルと中東のアメリカ防衛システムが手薄になってた時に優位に立ちながら停戦に応じてもうたイランは、アメリカが同盟国と軍事基地を再武装したら戦争が再開されるって痛感したんや。両陣営とも、これは何らかの最終的な決着がつくまでの戦いやと認識してるわけや。

2月28日に始まったこの戦争は、現実的に見てWW3の正式な幕開けと言えるんちゃうか。なんでかっていうと、争点は世界中が石油・ガスをどんな条件で買えるかっちゅうことやからな。ロシアやイラン（そしてつい最近まではベネズエラも）みたいな輸出国から、ドル以外の通貨で買えるんか？それとも今のアメリカみたいに、国際石油貿易を支配してドル建てで値付けさせて、輸出収入や国家貯蓄をアメリカ国債や株式に還流させることを石油輸出国に強いるんか？

このペトロダラーの還流こそが、アメリカによる世界の石油貿易の金融化・武器化の基盤で、「ルールに基づく秩序」（実際にはアメリカの場当たり的な要求やけどな）への服従に抵抗する国を孤立させる帝国主義戦略の根っこにあるんや。つまり問題になってるんは、中東におけるアメリカの軍事的プレゼンス（イスラエルとISIS/アルカイダという二つの代理軍を含む）だけやない。アメリカとイスラエルがイランの核兵器保有を口実にしてるのも、2003年のイラクへの言いがかりと同じくらい嘘くさい話や。ほんまの問題は、中東がアメリカとの経済的つながりを断ち切れるかどうか、そして石油輸出収入がアメリカの世界中の軍事基地の資金源となるドルの支えとして積み上げられ続けるかどうかやねん。

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ステップ1：アメリカを中東の軍事基地から追い出す

イラク議会はアメリカ軍に国外退去して石油泥棒をやめるよう求め続けてて（ほとんどイスラエルに横流しされてるしな）、ついに再びアメリカ軍の撤退を命じる法律を可決したんや。先週月曜（3月2日）、イラク内務省高官とその軍事代表団とテヘランで会談したイランのアリ・アブドラヒ准将は、5年前——2020年1月3日にトランプが最初の政権の締めくくりとして、戦争回避のための交渉中やったイランとイラクのトップ交渉官、ガーセム・ソレイマーニーとアブ・マフディ・アル・ムハンディスを卑劣にも暗殺した日以来——ずっと繰り返してきた要求を改めて表明したんや。トランプが同じ路線を続けてるのを見て、このイラン司令官は「アメリカの追放こそが地域の安全と安定を取り戻すための最重要ステップや」と断言したわけや。

けど、アラブの王国はどこもアメリカ軍基地を抱えてるやろ。イランは、アメリカの航空機や軍隊にそれらの基地を使わせる国は即座に攻撃して破壊するで、と宣告してんねん。クウェート、バーレーン、アラブ首長国連邦はすでに攻撃を受けてて、サウジアラビアはイランに対してアメリカ軍に自国領土を使わせへんと約束したんや。

スペインもアメリカによるイラン攻撃支援のための空軍基地使用を禁止したんやけど、首相のペドロ・サンチェスが使用禁止を宣言した時、トランプは大統領執務室での記者会見でこない言うてん——南スペインのロタとモロンにあるアメリカとスペインの共有基地は、スペインの指揮下にあるとはいえ、スペインには実際には何もでけへんとな。「スペインが基地を使わせへんって言うたけど、まあええわ、使いたくもないし。でも使おうと思えば使えるで。飛んでいって使えばええだけや、誰も止めへんし」ってな。スペインに何ができんねん？アメリカの航空機を撃ち落とすんか？

これがアラブ王国が自国のアメリカ基地や領空をイランとの戦いに使わせまいとする時に直面する問題なんや。彼らに何ができるんやろか？

もっと言えば、彼らは何をしようとするんか？イランはカタール、アラブ首長国連邦、バーレーン、クウェート、サウジアラビア、ヨルダン、その他の中東王国に対し、爆撃と王政そのものへの戦争拡大を避けたければ、すべてのアメリカ軍基地を閉鎖してアメリカの領空・空港使用を遮断するよう迫ってんねん。

拒否した場合——もしくはアメリカの基地使用を阻止できへん場合——イランは強制的に政権交代を実行するつもりや。これはヨルダンみたいにパレスチナ人が労働力の大きな割合を占める国では特にやりやすいやろな。イランはヨルダンやその他の中東諸国のシーア派住民に、自国の王政を打倒してアメリカの支配から脱却するよう呼びかけてんねん。バーレーンの国王が国外脱出したという噂もあるわ。

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ステップ2：中東のアメリカとの商業・金融的つながりを断ち切る

アラブ王国はさらに、イランの最終要求——自国経済をアメリカから切り離せ——という圧力にも晒されてんねん。1974年以来ずっと、彼らはアメリカに経済を縛り付けてきたんや。最近では、バーレーン、UAE、サウジアラビアがエネルギー資源を活かしてAmazon、Microsoft、Googleのクラウドデータセンターをはじめ、Starlinkなどアメリカのイランに対する政権転覆・軍事攻撃と結びついてきたシステムを誘致しようとしてたんや。

アメリカが非石油部門でアラブOPEC中東と緊密に統合しようとしている計画に対抗して、イランはこれらの施設を「正当な標的」と宣言し、アメリカを地域から追い出す作戦の一環としてるんや。あるクラウドコンピューティングの管理者は、イランのAmazonデータセンターへの攻撃は、UAE が資金提供に関心を示していた Starlink が2月のイラン政府打倒デモ扇動に利用されたのと同様に、軍事目的に使われてたから標的になったんやろと示唆してたで。

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ステップ3：OPEC石油輸出収入のドル還流を断ち切る

イランの最も過激な要求は、アラブの隣国に経済の脱ドル化を求めることや。これがアメリカ企業による経済支配、ひいては政治支配を防ぐ鍵やねん。イランの当局者はCNNに対して、アメリカ国債を購入したり財務省証券に投資してる企業を「自分たちへの戦争の共犯者」と見なしてると語ったんや。アメリカへの軍事支援の資金源になってると見てるわけやな。「テヘランはこれらの企業とその地域マネージャーを正当な標的と見なしてる。一刻も早く資本引き上げを宣言するよう警告する」ってな。

サウジアラビア、UAE、クウェート、カタールは実際、イランのホルムズ封鎖で石油・LNG生産を停止せざるを得なくなり（貯蔵タンクがパンパンで新規生産を保管できへんくなったから）、アメリカへの投資を引き上げることを議論してるんや。エネルギー、海運、観光からの収入も止まってもうてる。湾岸諸国は3月8日日曜日に会合を開いて、主にサウジアラビアが持ってる2兆ドルのドル建て投資を取り崩すことを議論したんや。これはOPEC投資をドル外に分散させる最初の一歩として脅威になってるわけや。

中東でのアメリカ軍基地撤退と合わせて、こういったドルからの離脱が実現したら、アメリカの中東石油支配力は大幅に低下するやろな。これによってアメリカは、石油貿易を「首根っこ」として他国にトランプのアメリカ・ファーストな「俺ルール」に従うよう強制する能力を失うことになんねん。

王国自身にとっても、イランがアメリカの中東支配戦争を終わらせるために求めてる変化は、ヨーロッパの王政時代を終わらせた第一次世界大戦後の余波に似た効果をもたらすかもしれへん。今回は、アメリカとの同盟に経済・政治的基盤を置いてきた多くの国の王政体制が終わるかもしれへんのや。

まず圧力がかかってんのは、サウジアラビア、カタール、エジプト、ヨルダン、バーレーン、クウェート、アラブ首長国連邦で、これら全部がトランプの「平和理事会」に参加することに合意してたんや。世界最大のイスラム人口を抱えるインドネシアは、ガザ「和平計画」に8000人の兵を提供するという申し出をたった今取り消したとこやし。イランはアラブ王国にもアメリカの政策に抗議してこれに倣って撤退するよう圧力をかけてんねん。

で、彼らはそうするんやろか？アメリカの基地へのアクセスを断つとこまで踏み込むんやろか？アメリカを怒らせたくなくて曖昧な態度を取ったら、実は戦争に反対してへんやないかとイランに批判されるリスクがある。かといってイランの要求に従ったら、今度はアメリカがドル建て資産を差し押さえたり凍結したりして方針転換を迫るリスクがあるわけや。

イランは最もアメリカ寄りのアラブ王国に圧力をかけてて、ここ数日でサウジの石油貯蔵施設2か所を攻撃し、ドローンがイランのケシュム島にある淡水化プラントへの攻撃への報復としてバーレーンの淡水化プラントを直撃したんや。アラブ王国の多くは淡水化に大きく依存してて、サウジが70%、バーレーンは60%にも上るんやから、バーレーンの攻撃はガラスの家に住みながら石を投げ合うようなもんやな。

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イランが中東からアメリカを追い出そうとすることの波及効果

イスラエルとアメリカ軍の防空・ミサイル防衛の消耗が進むにつれ、イランは昨年6月の停戦合意で自制した本格攻撃をより大規模に行えるようになってきたんや。最も高度なミサイルを使って、イスラエルやその他のアメリカの代理勢力への攻撃を始めることになるやろな。

イランがホルムズ海峡を自国船（ほとんどが中国向けの石油輸送）以外に閉鎖してる今、アラブ産油国が追加生産を増やしても置き場所がないんや。貯蔵タンクは満杯で新規生産を保管でけへんから、生産停止を余儀なくされてんねん。LNGについても、主な輸出国であるカタールのLNG設備が爆撃されてもうて。再建には2週間、さらにガスを適切に冷却して再稼働させるのにも同程度の時間がかかるやろな。

そもそも、ロイズ・オブ・ロンドンが保険を発行してへんから、ホルムズに近づこうとする船自体がおらへんわ。アメリカ軍は最近、石油を運ぶロシア船を撃沈・拿捕してたけど、石油価格の急騰を受けてインフレ抑制のためにこういった取引を黙認するようになってきてる。スコット・ベッセント財務長官は、制裁対象のロシア産原油の追加放出を検討してると言うてて、「他のロシア石油の制裁解除もあり得る。水上には何億バレルもの制裁対象原油がある……制裁を解除すれば供給を増やせる」と話してんねん。この発言は、世界供給維持のためにインドの精製業者がロシア産石油を購入することを認める30日間の一時免除を発動したアメリカの決定に続くもんやで。

世界中で、石油・ガス価格の上昇で各国は国内社会支出を削ってドル建て債務を返済するかどうかの選択を迫られることになるやろな。この戦争はアメリカ・NATOの西側と「グローバル・マジョリティ」を分断しつつあって、日本・韓国・ヨーロッパでさえもう負担に耐えられへんような亀裂を生み出してんねん。アメリカの攻撃がもたらした混乱は、アメリカの外交官が世界に「軍事費の負担分担」を求める根拠として使ってきた物語を崩壊させてしもうたんや。その建前は「世界はロシア・中国、そして今やイランから守ってもらうためにアメリカの軍事支援が必要や」ってもんやったけど、そんな国々がヨーロッパやアジアへの本当の脅威になってたわけでもあらへんしな。

でも、世界を守るどころか、イランへの攻撃で引き起こされた世界の石油・ガス市場の混乱は、アメリカこそが同盟国の安全・安定・繁栄にとって最大の脅威やということを証明してしもうてる。この攻撃は主に最も親密な同盟国——日本、韓国、ヨーロッパ——に打撃を与えてんねん。彼らのガス価格は20%も跳ね上がって、今もさらに上がり続けてるし、韓国の株式市場はここ2日で18%も暴落してんねん。これ全部が、アメリカによる中東石油支配を終わらせて、アメリカによるエネルギー貿易の支配・ドル化要求から自由な市場にアジア・グローバル・マジョリティとの関係を再構築することへの支持を高めてんねん。