ゼロヘッジ：2026年03月06日
データセンターが標的。イラン、ドローン攻撃のリストを拡大。AWSからマイクロソフトへ
2026年3月6日（金） - 午前8:00
イランの政府系メディアによると、イスラム革命防衛隊（IRGC）は、アラブ首長国連邦（UAE）のアマゾン（AWS）データセンターをドローンで攻撃してから数日後、湾岸地域のマイクロソフトのデータセンターも標的にしたとのことや。これは新たなエスカレーションを意味しとる。商業用データセンターが攻撃対象外ではなくなったという現実は、わいが1ヶ月ほど前に読者に警告したリスクそのものや。
「アマゾンやマイクロソフトを標的にした一連の作戦は、敵の技術および情報インフラに深刻な打撃を与えた」と、ファルス通信がテレグラムで報じ、フィナンシャル・タイムズ紙もそれを引用しとる。
月曜日には、UAEにあるAWSのデータセンター2ヶ所がIRGCのドローンによって攻撃され、バーレーンにあるAWSの施設も、次世代の低コスト自爆型ドローンによって攻撃されそうになった。これらの事件は、商業用データセンターが紛争において物理的に標的となった最初の事例として知られることになった。
わいは「AIデータセンター建設の爆発的増加には、次世代の対ドローン防衛が必要になる」というメモで指摘した通り、ウォール街のアナリストたちはデータセンターの資金調達や建設の議論で分析を終えてしまい、施設が完成し、非国家主体や敵対国の格好の標的となった際に必要となる現代的なセキュリティ・アーキテクチャの議論をほとんどしとらん。従来のフェンスや監視システムといった境界防衛は、AIの進化や低コスト無人システムによって可能となった自律型ドローンや群れ（スウォーム）攻撃のような、現代のAI脅威の前では無力や。
関連：
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・空港、データセンター、高層ビル、発電所：米イラン戦争で次に標的となるのは淡水化プラントか？
・「データセンターを爆破せよ」：エリック・シュミットが警告するAI軍拡競争が招く世界紛争
今週、世界中のデータセンター運営者や投資家たちは、ようやく理解したと言えるやろ。世界中の建設投資が2028年末までに3兆ドルを超える可能性がある中、対ドローン（Counter-UAS）システムが必要不可欠であるという事実に。過去4年間のウクライナにおける戦争技術の超発展は、本来なら2030年代に起こるはずの戦争を前倒ししてもたらしたが、現代社会の防御システムはまだそこに追いついておらんのや。
システム的リスク：ホルムズ海峡の「ゼロ流量」封鎖が引き起こす、12段階の連鎖崩壊解析
2026年3月6日（金） - 午前6:20
著者：クレイグ・ティンデール（X経由）要約すると、事態は12段階で「文明の根幹」を蝕んでいく。
12段階のカスケード（連鎖崩壊）の要点
物流の完全停止: ホルムズが閉じれば、世界の日量2,000万バレル超の石油と20%のLNGが動かなくなる。代替ルート（パイプライン）は物理的に足りず、世界は瞬時にエネルギー飢餓に陥る。
化学産業の死: 原油が減れば「硫黄」が手に入らなくなる。これが肥料、医薬品、浄水剤の原料である「硫酸」の枯渇を招く。
鉱山と金属の麻痺: 硫酸がないと銅やコバルトの精錬ができへん。電気自動車（EV）や送電網の素材がストップする。
電力インフラの壊滅: 銅と鋼鉄が足りず、変圧器（トランス）が作れなくなる。AIデータセンターを動かすための電力網整備が数年単位で止まる。
半導体ショック: 台湾のLNG備蓄はたった11日分。停電による電圧不安定は半導体製造装置の「即死」を意味する。
AIの終焉: 電力不足と半導体不足が重なり、AIデータセンターの拡大計画は全て白紙や。
金融システムのパニック: 資源インフレと通貨安で、企業の利益は消し飛び、新興国はドル建ての燃料を買えなくなってデフォルト（債務不履行）へ突き進む。
国家の機能不全: 米国などが戦略備蓄（SPR）を放出しても、物理的な搬送能力には上限があり、焼け石に水。
貿易圏の分断: 効率的なグローバル貿易は終わり、世界は資源を巡って武装した「ブロック経済」へ突入する。
社会不安と飢餓: 肥料不足で収穫が減り、食料価格が暴騰。エジプトやトルコなど食料輸入国で大規模な騒乱が起きる。
代替素材の限界: 銅の代わりにアルミを使うなどの「設計変更」を試みるが、性能不足で文明の質が低下する。
文明の再設計: 「効率」を捨て、「資源確保」のための管理型社会へ強制移行。飢餓や停電が当たり前の日常になる。
国連の米国大使、イラン大使を恫喝：「ニューヨークで歩く時は気をつけや」
2026年3月6日（金） - 午前6:40
トランプの指名した国連大使、マイク・ウォルツがイランのイラヴァニ大使に対して、半ば脅しともとれる言葉をぶちかました。この動画がSNSで拡散されとるけど、これによって紛争停止に向けた交渉の可能性は、ただでさえゼロに近かったのが、さらに先送りになるのは確実や。
この諍いが始まったのは日曜日のこと。テヘランへ爆弾が投下された「オペレーション・エピック・フューリー」開始の翌日、ウォルツが国連安保理の緊急会合で、イランのイラヴァニ大使に噛みついたんが発端や。
ウォルツはこう言い放った。
「はっきり言うたるわ。この国連という場所で、自国民を何万人も殺し、自由を求めただけの人間を大量に投獄してきたような政権を代表しとる奴に対して、いちいち丁寧に返事をするつもりはない」
ところがウォルツ、そのあと『フォックス・ビジネス』に出演して、マリア・バルティロモの番組で戦争と安保理でのやり取りについて語っとる最中に、イラヴァニ大使をテレビ越しに恫喝し始めたんや。
「言い方は気をつけるけどさ」とウォルツ。「こいつがそのうち亡命を求めて俺らのとこへドアを叩きに来ても驚かへんで。この政権はもう崩壊しとる。彼らはあまりにも長く自国民を虐待し、投獄し、拷問してきた。世界を脅し続けてきたんや」
ここでウォルツは、イラヴァニ大使自身の言動が脅威になっているかという問いに対し、ニューヨークにいる間は気をつけたほうがいいと語った。
「イランが直接、あるいは手先を使って何人の米兵を殺してきたか、俺は数え切れへん」とウォルツ。「俺はグリーンベレーの出身や。実戦はこれが初めてやない。彼がアメリカの土を踏んどる間は、言葉には気をつけたほうがええで。……これ以上は言わん」
この「アメリカの土の上では気をつけろ」という部分が、最も世間を騒がせとるわけや。本来、ニューヨークの国連敷地内は国際領土扱いなんやけど、つまりはイラヴァニ大使、しばらくの間は敷地から外へ一歩も出られへんやろうな。
外交官や大使館を守るための厳格な国際ルールは存在する。せやけど、紛争が激化するにつれ、「戦争と外交のルール」そのものが、双方から完全に放り捨てられとるのが今の現実や。
パキスタンは「第三次湾岸戦争」にサウジの助っ人で参戦するんか？
2026年3月5日（木） - 午後5:30
アンドリュー・コリブコ執筆（Substack経由）
パキスタンが今、地政学のパズルのピースを動かしとる。これがうまくハマれば、米国にとっての中東・中央アジアにおける「最高の相棒」の座を取り戻せるかもしれんし、タリバンを叩くために米軍をアフガニスタンのバグラム空軍基地へ呼び戻すなんて荒業もやってのけるかもしれん。まさに、南アジアと中央アジアの十字路で、新しい「地域秩序」を作ろうとしとるわけや。
去年の9月にパキスタンとサウジアラビアの間で「相互防衛協定」が結ばれたにもかかわらず、イランはサウジを何度も攻撃しとる。イラン側の言い分は「サウジ国内の米軍インフラが対イラン作戦に使われとる」っちゅうことやけど、今回の紛争が「第三次湾岸戦争」と呼ぶべきもんになった今、パキスタンがイランを抑止できとらんのは明らかや。
パキスタンのイシャク・ダル外相はイランに対して「俺らにはサウジとの防衛協定があるんやぞ」と釘を刺したらしい。本人は「俺が裏でうまくやったおかげで、サウジやオマーンへの攻撃が減ったんや」と強がっとるけど、客観的に見て、イランがそんなもん無視してサウジを叩き続けとる時点で、パキスタンのメンツは丸潰れやないか。
相互防衛協定っていうのは、攻撃を減らすためのもんやなくて「攻撃させへんためのもん」やろ。それが全く機能してへん以上、パキスタンとサウジには二つに一つしか道はない。協定を発動して、米国とも組んでイランとの紛争をド派手にエスカレートさせるか、それとも「軍事的には無力や」と白旗を上げるかや。
防衛協定を発動せんかった時の「評判のガタ落ち」は致命的やから、政策決定者たちは追い詰められとる。たとえイランの防空網が米国とイスラエルに破壊されて、リスクが減るまで動かんとしてもな。サウジには米軍基地があるし、イランの安物ドローン攻撃だけで経済がパニックになるくらい脆弱や。それにパキスタンは「NATO以外の主要同盟国」で、トランプ2.0政権とも蜜月や。
つまり、参戦の可能性はかなり高い。その場合、サウジは同じく攻撃されとる他の湾岸諸国を率いてイランと戦うかもしれんし、パキスタンも空爆や限定的な地上作戦に乗り出すかもしれん。「反テロ」を名目に、自国内の分離主義者を叩くという口実でな。
パキスタンには参戦する理由が3つある。
インドとの貿易協定で奪われた「米国の地域トップパートナー」の座を取り戻したい。
イラン戦への参戦を隠れ蓑にして、ライバルであるインドが投資しとるイランのチャバハール港を破壊したい。
米軍の遺棄物資を処分しつつ、バグラム基地を米軍に返して、アフガニスタンからインドの影響力を追い出し、米パ体制を確立したい。
パキスタンはサウジとの協定を発動することで、米国を中心とした新しい地域秩序を築こうとしとるんや。あわよくば、中央アジアでロシアに喧嘩を売っとるトルコを支援する……なんてことまで狙っとるかもしれん。パキスタンの参戦は、もはや「ありえない話」やないで。
マクロンが対イラン攻撃を「国際法違反」と断罪、スペインではNATO脱退を求める声も
2026年3月5日（木） - 午後10:15
Remix News経由
フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、当初はドイツやイギリスと足並みを揃えて戦争を支持していたものの、一転して今回の攻撃は国際法に反すると宣言。同時にキプロスの支援と自国の核戦力の増強を約束した。
「アメリカとイスラエルは軍事作戦を決行した。これらは国際法の枠組みを逸脱したものであり、我々としては到底承認できん」と、マクロンはイランに対する米・イスラエルの爆撃キャンペーンについて国民に向けた演説で語った。
彼はイランへの空爆を停止し、外交交渉へ戻るよう呼びかけた。一方で、マクロンは地域のフランス軍基地や大使館の安全は確保されていると強調している。
「もちろん、国内の安全も確保せなアカン。俺の指示で、政府は『センチネル作戦（軍による警備）』を強化し、最も狙われやすい場所や人物への警戒を強めとる」とマクロンは付け加えた。
マクロンの声明は、米国がスペインに対して、自国の軍事基地の使用を認めるよう極限の圧力をかけている中で出された。
「この状況に対するスペイン政府の姿勢は明確や。ウクライナやガザで我々が貫いてきたものと同じや。我々を守るはずの国際法が崩壊することには反対や。特に一般市民が犠牲になるような事態は認めん。爆弾だけで世界の問題が解決できると思うな。過去の過ちを繰り返してはならん。戦争にはNOや」と、サンチェス首相は今日SNSで投稿した。
この社会主義政権の首相に対し、極左勢力からは声援が送られている。
「トランプとスペイン、アバスカルとフェイホーはトランプを選びよった。裏切り者で臆病者や。この犯罪者（トランプ）からの脅迫に対して、我々は行動せなアカン。エネルギーと食料品価格に上限を設け、米軍を基地から追い出し、NATOを脱退するんや。トランプが恐怖をばら撒くなら、スペインを避難所にするで」と、極左政党ポデモスのアイリーン・モンテロ欧州議会議員はXに書き込んだ。
一方で、右派政党Voxのリーダー、サンティアゴ・アバスカルはSNSでサンチェスを非難し、即時選挙を要求した。「サンチェスはスペインを代表しとらん。権力にすがりつき、刑務所行きを免れようとする腐敗したマフィアに過ぎん。我々スペイン人は彼の腐敗と裏切りの人質になっており、スペインのイメージと国益に与える損害を恥ずかしく思う。今すぐ選挙を！」と投稿している。
HECパリのアルベルト・アレマンノ欧州法教授はこう指摘する。「フランスがスペインに加勢して米・イスラエルの攻撃を非難したことで、メルツやフォンデアライエン（ドイツや欧州委）が異端児のように浮いとる。トランプのスペインに対するボイコット脅迫について、メルツが沈黙しとるのは忘れられん。簡単に反論できたはずやのに。EUという関税同盟と単一市場に対して、ボイコットなんて実際には成立しえへんのやから」
「イラン戦争は、ヨーロッパ人が忘れていたある事実を露呈させた。米国は欧州に依存しとるし、欧州も米国に依存しとるんや。ペンタゴンに対して基地利用を拒否することで、スペインのサンチェス首相は欧州がこれまで使ったことのない『戦略的な切り札』を突きつけた。軍事基地に関するEUの統一姿勢はゲームチェンジャーになる。EUの『リーダー』たちは何を待っとるんや？」
この教授の提言とは裏腹に、米軍を阻止するために欧州のリーダーたちが足並みを揃える可能性は極めて低い。とはいえフランスは、地中海に原子力空母シャルル・ド・ゴールを派遣し、最近協力協定を結んだばかりのEU加盟国・キプロスの防衛を再確認している。イギリスもまた、自国の軍事基地が攻撃を受けたことを受け、キプロス保護のために軍艦やヘリコプターを展開しとる。
【米・イラン紛争：時系列と重要事態のまとめ】
1. 戦況の拡大とインフラの破壊
通信・レーダー網の崩壊: イランの攻撃により、中東全域の米軍サイト（7か所以上）の通信・レーダー施設が深刻な被害を受けとる。米軍の「目と耳」が奪われつつある。
物流・エネルギーへの打撃: クウェート沖でタンカーが爆発・炎上。ホルムズ海峡周辺で少なくとも10隻のタンカーが炎上中。エネルギー価格の高騰と、物流網の寸断が深刻化。
戦域の拡大: NATO加盟国であるトルコの領空でイランの弾道ミサイルが撃墜され、NATOが紛争に引きずり込まれるリスクが激増。
2. トランプ政権とイスラエルの動向
「長期化」の予兆: 当初「数日」と言われていた作戦は、ヘグセス国防長官が「最大8週間」と見通しを修正。「勝利するまで戦う」という、出口の見えない泥沼戦法へシフト。
レジームチェンジ（政権転覆）の狙い: 米・イスラエルはイラン指導部の排除を画策。CIA主導でイラン国内のクルド人勢力を支援し、内戦を煽る動きを見せとる。
米軍の損失: 米軍兵士の死者は少なくとも6名以上。CIAの施設がドローン攻撃を受けるなど、反撃の blowback（しっぺ返し）が加速。
3. イランの対応
戦時体制への移行: ペゼシュキアン大統領は「戦う以外の選択肢はない」と明言し、国家を「長期戦モード」に切り替え。
交渉の混迷: ニューヨーク・タイムズが「イランが秘密裏に交渉を打診した」と報じたが、米当局は否定。イラン側も後に報道を否定し、外交ルートは死んだ状態。
4. 現場の混乱
民間への影響: 中東全域で2万便以上のフライトがキャンセル。大使館閉鎖や米国市民の緊急避難が進行中。
イスラエル国内: 戦争による経済的損失は週90億シェケル（約29億ドル）に達すると試算。
【2026年3月6日：中東発瓦版】
● 中国、イランと「裏の手打ち」で独り勝ちか？
ホワイトハウスがエネルギー価格の高騰を抑えようと必死こいてる横で、中国がイランと直接「ホルムズ海峡、うちらの船だけは通してや」と交渉しとる。ロイターも裏取ったらしいわ。これが決まれば、米軍の「封鎖作戦」なんて形無しやな。中国船だけが悠々と通り抜ける「巨大なスイカ外交」の完成や。
● トランプ節全開「次の社長はワシが決める」
トランプがAxiosのインタビューで「イランの次のリーダー選びには、ワシが直接噛まんとあかん。ベネズエラの時みたいにな」と豪語しとる。ハメネイの息子は「軽量級（ライトウェイト）」やから認めへんのやと。相変わらず、下界の血生臭い空気も知らんと、高層ビルから人事をいじろうとしとるわ。
● 現場は泥沼。「Epic Fury（エピック・フューリー）」作戦の現実
死傷者の山: 土曜から1,230人以上のイラン人が死亡。学校までボコボコにされて、3,600以上の民間施設が瓦礫の山や。
飛び火する戦火: アゼルバイジャンにドローンが落ちて空港閉鎖。トルコ（NATO）もミサイルを迎撃。もう「局地戦」なんて言葉は辞書から消えたな。
米軍の被害: 米兵も少なくとも6人死んどる。米軍機が落ちたっていう未確認情報もあるけど、ペンタゴンは「順調や」と強がっとるだけや。
● 逃げ遅れた連中の絶望（1%の通信環境）
イラン全土でネット接続が「通常の1%」まで落ちとる。120時間以上、世界から切り離されとるんや。船乗り2万人、乗客1.5万人が海上で立ち往生。日本政府もようやく「退避便出すわ」と言うてるけど、この通信遮断の中で、どうやってスタバの連中に連絡するつもりなんやろな？
● 市場はパニック、オイルは乱高下
中国の交渉ニュースで一瞬オイル価格が下がったけど、基本は右肩上がりや。トランプは「スペインは負け組、イギリスは期待外れ」と身内にまで毒吐いとる。
https://www.zerohedge.com/energy/iraqi-supply-loss-could-expose-real-limits-opec-spare-capacity
Friday, Mar 06, 2026 - 07:40 AM
【イラク発：石油の動脈硬化と「90日の死の谷」】
今、イラク南部で起きてるのは、単なる減産やない。出口であるホルムズ海峡が「実質閉鎖」されたことで、行き場を失った油がタンクに溢れかえり、物理的に蛇口を閉めるしかなくなっとるんや。
● 止まった「300万バレル」の衝撃
すでに150万バレルが止まっとるけど、あと数日で「300万バレル」まで拡大する。これ、イラクの輸出のほぼ全量や。Rumaila（ルマイラ）とかWest Qurna（ウエスト・クルナ）っていう、世界を支えてる巨大油田が次々に沈黙しとる。
● 中国とインドを襲う「重質油」の乾き
この油の3分の2は中国とインドに行っとる。彼らの製油所はイラクの「重い油」を食うように作られとるから、代わりの「軽い油」を持ってきても腹を壊して動かへん。エネルギーのミスマッチが、アジアの経済を内側から腐らせていくわ。
● 「90日」という名の絶望的なタイムラグ
サウジやUAEに「予備能力（スペアキャパシティ）」があるなんてのは、机の上の数字遊びや。EIA（米エネルギー情報局）の定義をよく見ろ。「90日以内に供給できる量」を予備能力と呼んどるんや。
今すぐ油が必要な戦場で、「3ヶ月待ってくれ」なんて通用するかい。しかも、その代わりの油も結局は「火の海のホルムズ海峡」を通らなあかん。蛇口を増やしても、出口の土管が詰まってたら一滴も流れへんのや。
● ストリートのQOL（生存の質）への直感
保険料は3倍に跳ね上がり、タンカーは入ってこおへん。トランプが「ワシが次のリーダーを選ぶ」なんてお花畑な夢を見てる間に、世界のエネルギー供給の毛細血管はボロボロに破裂しとる。
https://www.zerohedge.com/energy/will-president-trump-destroy-or-seize-irans-oil-export-island
【ハーグ島：世界の命運を握る「頸動脈（ジャグラー）」の瓦版】
イランの石油輸出の9割が通るこの島が、ついに「メディアのメーンテーマ」になった。今まで裏で動いとったこの場所が、なぜ急に注目されとるのか。その背景にある不気味な数字と意図を解剖するで。
● なぜ今まで「無傷」やったのか？
作戦開始から5日が経っても、この島は爆撃されとらん。ペンタゴンもイスラエルも、実はあえてここを「残しとる」。トランプの狙いは「破壊」やなくて「接収（Seizure）」なんや。次の政権にこのインフラを丸ごと手渡して、石油利権をそのままひっくり返す。ベネズエラでやった「独裁者を追い出して、石油の蛇口を自分らのコントロール下におく」作戦の再現や。
● 「接収」が引き起こす中国の激怒
ハーグ島は中国にとっての「安い油」の生命線や。米軍がここを制圧して接収したら、中国への油の流れは完全に止まる。これを中国がただ黙って見てるはずがない。トランプの周りの「イキり隊」は「接収すれば中国も降参する」と言うとるけど、現実はそんな甘くないやろ。むしろ、世界経済を物理的にクラッシュさせる引き金を引くようなもんや。
● 兵站（ロジスティクス）の崩壊
ただでさえイラク南部で300万バレルが消えかかっとる状況や。そこにハルグ島の接収が加われば、もはや「誰が油を売るか」やなくて、「物理的に油が届くか」というレベルまで市場は混乱する。ホルムズ海峡が封鎖され、ハルグ島が米軍の支配下に入れば、タンカーを動かす保険料すら誰にも計算できんようになる。
Friday, Mar 06, 2026 - 02:53 AM
【4週間の崩壊シナリオ：ストリートの解剖】
経済学者のアナス・アルハジが警告してるのは、綺麗な経済理論やない。**「物理的な破綻」**の話や。
「中国の抱え込み」という最後の一撃:
市場は「中国が備蓄を放出して市場を助ける」と期待しとるけど、アルハジは「逆や」と指摘しとる。中国は自国の生存を最優先して、備蓄を放出するどころか、輸入した油をすべて国内に封じ込める。市場に回るはずの油が消え、世界規模で「飢餓」が起きるんや。
「需要破壊」という名の強制終了:
サウジはもう打つ手なし、米国の戦略石油備蓄（SPR）も焼け石に水。最後に残る「調整弁」は、価格が高騰しすぎて誰も買えなくなる「需要破壊」だけや。つまり、トラックも工場も止まり、経済活動そのものが強制的に停止させられることや。
「25日」の壁:
「明日戦争が終わったとしても、物流とインフラの復旧に最低2ヶ月かかる」。この数字が意味するのは、たった25日間封鎖が続くだけで、世界経済は「自力復帰不能」の領域まで突き抜けるということや。
中国、ホルムズ海峡麻痺によるエネルギーショックを受けガソリン・軽油の輸出を停止
2026年3月5日（木）午後9時05分
「エピック・フューリー作戦」開始から1週間足らずで、ホルムズ海峡が木曜朝の時点で麻痺状態にあることを受け、北京は国内の主要精製業者に対し、ガソリンと軽油の輸出を停止するよう命じた。この動きは、ホルムズ海峡の長期的な封鎖において中国が最大の敗者の一角であることを露呈しており、北京は石油ショックに備えている様子である。
北京は今週初めのパニックを受け、米イラン紛争の即時停戦を呼びかけるなど、混乱している。それ以来、イラクは原油生産の削減を開始し、水曜日にはカタールの巨大LNG輸出事業が不可抗力を宣言するという、もう一つの大きなエネルギーショックが発生した。これにより世界のLNG供給の約20%が市場から事実上排除され、そのうちの約80%が通常アジアへ向かう分であった。
ブルームバーグの情報筋によると、中国のトップ経済計画機関である国家発展改革委員会の当局者は、木曜日に精製された原油製品の輸出を直ちに一時停止するよう求めた。
中国当局は国内の主要精製業者に対し、新たな輸出取引を停止し、既存の出荷をキャンセルするよう指示したが、保税倉庫内のジェット燃料と船舶燃料、および香港とマカオ向けの供給は例外とされている。
国家発展改革委員会の決定は、単に北京が国内の燃料供給とエネルギー安全保障を保護するための手段と見なされている。我々は中国が湾岸エネルギーに大きく依存していることを読者によく伝えてきた。
我々は中国が安価なイラン産原油の輸出に大きく依存していることを伝えてきた。イランの石油輸出の約80%（日量約160万バレル）は中国向けである。
...そしてアジアの他の地域も同様である。
我々は水曜日の夕方、非常に重要な疑問を投げかけた。「トランプはイランの石油輸出拠点の島を接収するか、それとも破壊するか？」
上海国際エネルギー取引所での4月限原油先物（ドル建て）は1バレル100ドル近辺にある。
しかし、夜間に良いニュースがいくつかあった。
中国関連のばら積み貨物船がホルムズ海峡を無事に通過
この重要な水路のいかなる持続的な封鎖も、中国にエネルギーショックを引き起こし、まずは価格高騰を通じて、そして混乱が長引けば物理的な供給不足を通じて打撃を与える可能性がある。世界最大の原油輸入国であり、石油輸入の約半分が湾岸からの輸送に依存している北京は、チョークポイントの混乱のリスクに直面している。
これらすべては、トランプ大統領の今後の北京訪問の数週間前に起こっており、狭い水路を通じて米軍がタンカーの護衛を行う可能性が高いことから、トランプと習近平の会談に先立ってワシントンが得たと思われるレバレッジは、ますます計算されたものに見える。
脱力職 さんの投稿 @ 3月 06, 2026
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