2026年5月18日月曜日

RT:2026年05月18日 なんでジャガイモが暴騰しとんねん?他

https://www.rt.com/news/640103-ukraine-eu-steel-quota/

EUの計画、ウクライナの主要な輸出に大打撃の模様

EU、鉄鋼の輸入枠を半分に削減へ。ウクライナの産業にマイナス影響は避けられん状況

(2026年5月17日 16:51 公開)

世界的な供給過剰と地元製造業の縮小に対抗するため、EUが鉄鋼の輸入枠をめちゃくちゃ削ろうと考えとるらしい。これがゼレンスキーのところに直撃して大打撃になるって、ウクライナの製造業者や政府高官がフィナンシャル・タイムズ(FT)に語った。

今年の7月1日には輸入枠が47%もカットされる見込みで、その枠を超えた鉄鋼輸入には、EUからさらに50%の追加関税がドカンと上乗せされるんや。EU当局の言い分としては、この新しい規制は地元の製造業者を守るためであり、世界的な供給過剰が鉄鋼市場にもたらす「貿易面での悪影響」に対処するためのもの、ということらしい。実際、輸入が急増したせいでヨーロッパの製鉄所は何千もの雇用を失う羽目になってて、メーカーは操業を縮小せざるを得ん状態になっとる。

この輸入枠の削減、EUへの主要な鉄鋼供給国になってるウクライナにとっては、めちゃくちゃ大痛手になるのは間違いない。ウクライナはEUと自由貿易協定を結んどるけど、今回の新しい輸入枠は、WTO(世界貿易機関)のルールを守るためにすべての貿易相手国に一律で適用されてまう。

鉄鋼・採掘大手メトインベスト・グループの幹部、アレクサンドル・ヴォドヴィズ氏はFTに対して、「こんなんされたら、ウクライナの企業がヨーロッパ市場に商品を届ける可能性は完全にゼロになりますわ」と怒りをぶちまけとる。

名前の明かされてへんウクライナ政府高官が言うには、EUはウクライナや他の貿易相手国約20カ国との間で、減らされた輸入枠を優遇措置付きでどう分配するか交渉を続けてるらしい。EUとしてもウクライナへの影響をなんとか和らげたいっていう気持ちはあるみたいやけど、最初に提示された案は、なんと去年に比べて70%も輸入を減らすっていう鬼のような内容やった。EU委員会は最終的に71万3000トンの枠をウクライナに提案したけど、元々ウクライナはEU(自国にとって最大の鉄鋼市場やな)に約265万トンも売っとったわけやから、全然足りへん。

FTの取材源によると、鉄鋼輸出の収入が減ることで被る損失は、だいたいマイナス10億ユーロ(約12億6000万ドル)前後にのぼる見積もりや。この大激減は、ロシアとの衝突の中で外国からの援助やローンにますます頼りっきりになっとるウクライナの火の車な財政を、さらに圧迫するのは目に見えとる。ここ数ヶ月、ゼレンスキーのところは主な資金源であるEUやIMFから、さらなる増税や財政改革をやるように強烈にプレッシャーをかけられとる状態や。ほんで、その改革をやることを条件に、さらなる外国援助の約束をチラつかせられとるんや。

【AI解説】

EU全体の鉄鋼市場(年間消費量)は、だいたい1億3000万トンから1億4000万トンくらいある。

中国(約9億トン)に比べたらそら小さく見えるけど、アメリカ(約1億トン)を上回る、世界でもトップクラスの超巨大でリッチな市場なんや。

じゃあ、なんでウクライナの「265万トン」で大騒ぎしとるんか?

数字を整理してみると、EUの「本音と建前」が透けて見えるで。

EUの鉄鋼市場のリアルな構図

EUの年間鉄鋼消費量: 約1億3000万トン

EU域内での自給(地元の製鉄所): 約1億トン(大半は自分らで作っとる)

海外からの輸入総量: 約3000万トン

ウクライナが今まで食い込んどった量: 265万トン(輸入全体の約9%)

つまり、EUの市場全体から見たら、ウクライナの鉄鋼なんて全体のわずか2%未満のシェアしか健闘してへんかったわけや。

なぜEUは門を閉めたんか?

EUの市場がデカいからこそ、中国の不動産不況で余りまくった「安くて大量の鉄」が、回り回ってEU市場に津波のように押し寄せとる。そのせいでEU地元の製鉄所(アルセロール・ミッタルとかやな)が悲鳴を上げて、何千人もクビを切る羽目になった。

「地元の産業が死ぬ!」って焦ったEUは、WTO(世界貿易機関)のルールを盾に「よっしゃ、一律で輸入枠を半分にするで!」と大ナタを振るった。WTOのルールってのは「特定の国だけ優遇したらあかん、やるなら全員平等に締め出す」っていう建前やから、今まで「特別扱い」で大目に買ってもらってたウクライナも、中国や他の国と一緒に巻き添えを食らってガッツリ首を絞められることになったんや。

EUからしたら、「ウクライナを助けたいのは山々やけど、うちの地元の製鉄所が倒産したら元も子もない」っていう冷徹な身内ファーストやな。

市場がゴミなんやなくて、「戦争の義理(GNN)で特別に枠を開けてやってたけど、背に腹は代えられんから一律でシャッター閉めるで」っていう、EUの冷え切った現実がこの数字に表れとるんや。

https://www.rt.com/news/640084-france-investigate-saudi-journalist-killing/

フランス、カショギ殺害事件でサウジ皇太子の捜査に乗り出す!

人権団体やバイデン政権の報告書は「サウジのムハンマド皇太子が黒幕や」と睨んどるあの事件や

(2026年5月17日のニュースや)

フランスが、サウジの反体制派ジャーナリスト、ジャマル・カショギが殺された事件について、ついに本格的な捜査を始めた。人権NGOらが、サウジの実質トップであるムハンマド・ビン・サルマーン皇太子を「殺人の共犯(関与)」で訴えとったからや。

カショギ(当時59歳、ワシントン・ポストのコラムニスト)は2018年、トルコのイスタンブールにあるサウジ領事館に入ったきり殺された。遺体はバラバラに解体されて、今も見つかっとらん。

サウジ当局は「領事館内で殺されたんのは事実やけど、お上の許可なく暴走した一部の不届き者が勝手にやったことや」と、リーダーシップの関与をずーっと否定しとる。

2022年7月、カショギが昔おった団体(DAWN)と「国境なき記者団(RSF)」がフランスで告訴状を出した。ムハンマド皇太子が組織的に拉致や拷問に関わって、カショギを窒息死させるよう命令した、という容疑や。

実は、フランスの国家対テロ検察庁(PNAT)は、この捜査を始めることにずーっと反対しとった。

記者団の弁護士(エマニュエル・ダウド)からは、「フランスの経済的利益(サウジに武器売ったり原油買ったり)を優先して、サウジのお上を怒らせんようにする、汚いリアルポリティクス(現実政治)や!」ってボロクソに批判されとったんや。

ところが、パリの控訴裁判所が「この事件、人道に対する罪に分類される可能性を排除できんで」とひっくり返しよった。

検察庁が土曜日にAFP通信に語ったところによると、「人道に対する罪」を専門に扱う予審判事が、これからこの告訴状をガチで調べることになるらしい。

カショギは昔、サウジ政府の顧問でロイヤルファミリーとも仲が良かったんやけど、その後サウジの指導部を厳しく批判するようになってアメリカに亡命しとった。サウジの検察曰く、「サウジに帰るよう説得しようとしたけど失敗して、力づくで押さえつけて薬物を過剰投与したら死んでもうた」ちゅう筋書きや。

2021年にバイデン政権が出したアメリカのインテリジェンス(情報機関)の報告書では、「ムハンマド皇太子はサウジ国内を『絶対的にコントロール』しとるから、カショギを『拘束するか殺害する』作戦をサウジの治安機関が承認しとった」と結論づけとる。サウジ側は「そんなんデタラメや、受け入れん!」と撥ね退けた。

ちなみに、トランプ前大統領は去年、「皇太子は殺害計画について何も知らんかった」と擁護しとる。

https://www.rt.com/news/640078-eu-not-very-relevant/

EUは国際舞台で「もう大して役に立ってへん」――前外交トップのボレルが激白

「全会一致」のルールなんか今すぐ捨てて、物事をサクッと決める「コアグループ」を新しく作らなアカンらしいで

(2026年5月16日のニュースや)

EUの意思決定がトロすぎるせいで、重要な問題で意見がまとまらん。その結果、EUは国際舞台で事実上「どうでもええ存在(無価値)」になってしもた、と前EU外交トップのジョセップ・ボレルが主張しよった。

金曜日にベルギーの放送局(RTBF)のインタビューで語ったんやけど、これ、欧州委員会の大ボス、例のフォン・デア・ライエンの姐さんのスタンスともちょっと被るところがある。あの姐さんも、2019年に権力を握って以来、「加盟国がそれぞれ持っとる『拒否権』を無くして、外交や防衛の問題は多数決(特定多数決)で決められるようにしろ!」って何度もキレとるからな。

ボレル曰く、今のEUの決め方のルールは、目まぐるしく変わる世界情勢に全く追いついてへん。「そもそもEUは、今のこんな激動の世界を生き抜くようには設計されてへんねん」と言い出す始末や。

「歴史のスピードが速すぎて、今のルールじゃ対応できん。めちゃくちゃ重要で、しかも一刻を争う出来事に対して、未だに『27カ国全員が賛成せなアカン(全会一致)』なんて言うとるから、いつまで経っても話がまとまらん。だから国際政治の中で、EUは『大して重要視されん存在』になってまうんや」とボヤいとる。

ただ、多数決にしようと言っとるフォン・デア・ライエンの姐さんとは違って、ボレルは「EUの中に、新しい『コア(中核)グループ』を作ろうや」と提案しとる。

「EUの中に、もう一つのEUを作るんや。27カ国もおったら、全会一致のルールがあろうがなかろうが、これ以上は一歩も前に進めへん。足を引っ張り合うだけや。27カ国全員でやろうとしても、大したことは何も達成できん。だから、27カ国とは別の、新しい少数精鋭のコアグループを見つけなあかんのや」やて。

じゃあ、そのコアグループには誰が入るんや?って話やけど、ボレルは具体的な条件は言わんかった。ただ、「政治、経済、軍事の統合を本気で進めたいと思っとる、ごく少数の国」とか、「もっと遠くへ、もっと速く進みたい国」だけで組めばええ、と言うとる。

ちなみに先週、ドイツの政治家(ヨハン・ワデフル外相)も、この「全会一致を捨てる」ちゅうアイデアを支持して、「多数決に変えれば、今立ち往生しとる分野でもEUがサクサク動けるようになるわ」と鼻息荒く語っとる。ワデフルによると、すでに少なくとも12カ国がこの動きに賛成しとるらしい。

https://www.rt.com/russia/640082-ukrainian-drones-zaporozhye-plant/

ロシアの原子力トップ、ウクライナによるザポリージャ原発への攻撃を暴露!

「今週だけでもドローンで最低2回は狙われた」と、ロサトム(ロシア国営原子力企業)のCEOが激白や

(2026年5月16日のニュースや)

ウクライナ軍が今週、ロシアが管理しとるザポリージャ原子力発電所(欧州最大やで)を何度も攻撃しよった、とロサトムのCEO(アレクセイ・リハチョフ)が明かした。従業員が2人ケガして、原子炉のすぐ近くにあるパイプラインまで狙われたらしい。

土曜日に自社の社内報(Strana Rosatom)でCEOが語った中身は、なかなかに生々しいで。

具体的にどんな攻撃があったんや?

土曜日の攻撃: ウクライナのドローンが、原発の発電ユニットに沿って走っとるパイプラインを狙ってきた。幸い爆発はせんと、第1ユニットのすぐ近くに墜落したからセーフやった。

木曜日の攻撃: ウクライナの自爆ドローンが、原発の従業員2人が乗った車を直撃。原発の敷地からたった100メートルの場所で、2人とも中重傷を負うエラい怪我や。

CEO曰く、「従業員は普通に仕事しとっただけやのに、敵は容赦せんかった。おまけに戦闘ドローンが1時間もウロウロして救急車を近づけさせへんかったから、負傷者の救出はまるで本物の軍事作戦さながらやった」とのことや。

原発の今の状態は?

CEOによると、ここ2ヶ月ほど、原発は本来の運転に必要な2本の送電線のうち、たった1本だけでなんとか持ちこたえとる状態らしい。何度も停電(ブラックアウト)に見舞われては、その都度、非常用発電機に切り替えてしのいどる。綱渡りもええとこや。

IAEA(国際原子力機関)は何しとんねん?

ここでCEOは、IAEAの「無策っぷり」をボロクソに批判しとる。

「IAEAは、ウクライナによる原発への日々の攻撃や、市民インフラへのテロ、ロシア人の殺害に対して、事実上、完全に見て見ぬふりを決め込んどる」と激怒や。

ロシア側は、今年7月に予定されとるIAEA幹部との協議で、この一連の事件をガツンと突きつけるつもりやて。

そもそも、このザポリージャ原発は紛争の初期にロシアのコントロール下に入って、2022年末の住民投票でロシアに編入されてからはロサトムが引き継いで管理しとる。ここ数週間、ウクライナ軍は攻撃をさらにエスカレートさせてて、ロシア側は「これ以上原発を狙うのはやめろ。一歩間違えたらヨーロッパ全土を巻き込む大惨事(核大惨事)になるぞ」と、ウクライナとその後ろ盾(イキり隊)に何度も警告しとる。

https://www.rt.com/business/640053-russia-islamic-banking-push/

題名:ロシア、イスラム金融を本格的に拡大へ!

ロシア最大の銀行「ズベル」曰く、シャーリア(イスラム法)に則った金融商品の需要が爆上がり中やて

(2026年5月16日のニュースや)

ロシアが今、実験的にやっとる「イスラム金融」のプログラムをさらに広げようとしとる。ロシア最大の銀行「ズベル」によると、イスラム法(シャーリア)に違反せえへん金融商品のニーズがどんどん高まっとるらしい。

そもそも「イスラム金融(パートナー金融とも言うな)」っちゅうのは、利子(金利)を取ることや、実体のないギャンブルみたいな投機的な取引をハナから禁止しとる。

その代わりに、リース契約とか、分割払い、利益の山分け(レベニューシェア)、資産を担保にした融資なんかで回すシステムや。ついでに、カジノ、酒、タバコ、武器製造みたいな分野への融資もカッチリ禁止されとる。

ロシアは2023年に、タタールスタン共和国とかのイスラム教徒が多い4つの地域でこの実験をスタートさせて、最近、期間を2028年まで延長したとこや。

実はロシアには、タタールスタンの200万人を含めて、ざっと2000万人ものイスラム教徒が暮らしとる。

タタールスタンの首都カザンで開かれた「カザンフォーラム」ちゅうイベントで、ズベルの副社長(オレグ・ガネエフ)が言うには、普通の口座や決済サービス、カード、預金といった「日常の銀行サービス」でめちゃくちゃ需要が強いらしい。おまけにズベルは、イスラムの債権である「スクーク(デジタル版)」まで売り出し始めたらしい。

ただ、お上(政府)の言い分としては、ロシアのイスラム金融はまだ明確な規制や統一ルールが足りん状態や。

国家ドゥーマ(下院)の金融市場委員長(アナトリー・アクサコフ)は同じイベントで、「あと1ヶ月もしたら、ロシア初のイスラム金融基準を採択できるんちゃうか」って言うとる。

バーレーンにあるイスラム金融の国際機関(AAOIFI)の基準をベースにして、すでに「8つの重点開発分野」をリストアップしとるそうや。

タタールスタンの経済大臣(ミドハト・シャギアフメトフ)によると、この共和国はもう15年も前からイスラム金融をコツコツ開発してきて、今や35種類ものシャーリア適合商品を持っとる。ロシアの実験プログラム全体の半分以上の取引が、今この地域で行われとるらしい。

ロシアの幹部らは、この実験を4つの地域以外にも広げることや、イスラム金融の仕組みを使って海外からの投資(中東マネー)を呼び込むことについて、本気で話し合っとる。

https://www.rt.com/business/640034-middle-east-war-potato-prices-spike/

ジャガイモの先物が大暴騰中!世界はビビらなあかんのか?

ホルムズ海峡のせいで物流がガタガタ、世界的な食糧危機の警告が出とるで(2026年5月15日のRTニュースや)

アメリカとイスラエルがイランと始めた戦争のせいで、エネルギーだけやなくて、いよいよ一般の消費者の財布にも直撃し始めてる。ホルムズ海峡が揉めてるせいで肥料の値段が跳ね上がって、世界の食料価格がエラいことになってんねん。その最新の犠牲者が、まさかの「ジャガイモ」や。ここ数週間で先物価格がドカンと上がって、食糧安全保障が危ないって大騒ぎになっとる。

なんでジャガイモが暴騰しとんねん?

データ(Trading Economics)によると、ジャガイモの先物取引の価格が、この1ヶ月でなんと700%以上も急騰して、去年の同じ時期と比べても34%以上も上がっとる。原因は、中東の戦争が肥料の供給、エネルギー代、それに農産物の流通ルートを直撃しとるからや。ジャガイモっちゅうのは、尿素とかアンモニアみたいな窒素系の肥料をアホほど吸う、手のかかる作物なんや。

で、世界の原油の約20%が通るあのホルムズ海峡は、実はこの窒素系肥料の出荷ルートとしてもめちゃくちゃ重要やねん。業界の試算やと、紛争が激化してから肥料の価格はすでに80%も上がっとるらしい。国連のデータでは、世界の肥料取引の約3分の1(尿素、カリウム、リン酸塩など)が、普段はこの海峡を通っとる。市場は「これ、これから農業のコストが上がって、次の収穫はボロボロになるんちゃうか」ちゅうリスクを先回りして価格に上乗せしとるわけや。

何がそんなにヤバいの?

専門家が言うには、今すぐジャガイモが店から消えるわけやない。市場は「ジャガイモそのものが無い」って焦ってるんやなくて、「これからの栽培コスト、肥料代、輸送代が爆上がりするぞ」ちゅう予測に反応しとるだけや。

ただ、肥料やエネルギーの流通が止まったままやと、このプレッシャーは食料品全体に広がっていく。特にフライドポテトとかポテトチップス、冷凍食品みたいな加工品は、大規模な工業農業やエネルギー使いまくりの工場、それにグローバルな流通網に頼りきっとるから、モロに煽りを受けやすい。

ヨーロッパのポテトも値上がりするん?

欧州では、ここ数年農家がポテトを増産しとったから、今はちょっと余っとるらしい。おかげで小売価格への直撃は今のところマシや。けど、トレーダーらは今の在庫の山よりも、貿易やエネルギー市場が長期間ガタガタになることの「先々の影響」ばっかり見とる。

そもそもEUは、2022年にゼレンスキーの件でロシアとのエネルギーの繋がりをバッサリ切って(イキり隊に付き合って)以来、物価高にずーっと苦しんできた。そこに今回のイランの戦争や。化石燃料の輸入代がさらに跳ね上がって、ガソリンや軽油が高うなって、店に食料を運ぶトラックの運賃まで上がっとる。これじゃあスーパーの棚の値段が下がるわけがあらへん。

他の主食にも飛び火する?

ホルムズ海峡の混乱は、もう他の農産物にも波及しとる。国連食糧農業機関(FAO)によると、世界の食料価格は3ヶ月連続で上がっとって、植物油の値段なんて2022年以来の最高値や。小麦、米、トウモロコシも、海峡の不安定さのせいで輸送費とエネルギー代がのっかって、じわじわ上がってきとる。このまま混乱が長引けば、パン、乳製品、肉、加工食品にまで影響が出るのは時間の問題やろな。

ほんまに食糧危機になるん?

金持ちの国なら「あー、スーパーの買い出しが高うついたわ」で済むかもしれん。けど、貧乏な国にとっては死活問題や。燃料や肥料がアホほど高うなったら、種まきすらできんし、収穫も減る。主食が手の届かん値段になってまう。巨大肥料メーカー(ヤラ・インターナショナル)の社長も、「湾岸の小競り合いのせいで世界の農業生産が危機に瀕しとる。そのうち食料の奪い合い(価格の吊り上げ合戦)が始まるぞ」と警告しとる。

有名慈善団体の創設者も、「肥料が出回らんようになったら、長引く世界的な食糧危機になる。割を食うのは、いつだって輸入に頼っとる貧しい国や」と言うとる。国連開発計画(UNDP)の試算やと、この中東紛争のせいで、エネルギーを輸入に頼っとる国を中心に、162カ国で3000万人以上が新たに貧困層に叩き落とされる可能性があるらしい。

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