RT：2026年04月01日

https://www.rt.com/news/636849-krapivnik-us-invasion-kharg-island-interview/

アメリカがイランのハルク島に侵攻したらどないなる？

「アメリカ軍はえげつない損害出す」元将校で軍事評論家のスタニスラフ・クラピフニク氏がRTに語る

トランプ大統領は中東に数千人の兵力を送り込んで、「石油を奪い取るんや」言うてイラン最大の原油輸出拠点、ハルク島を占領したがっとる。けど、元米陸軍将校のクラピフニク氏に言わせれば、そんな攻撃はワシントンにとって大損害と兵站の泥沼を約束するようなもんや。

火曜のRTのインタビューで、この専門家は「トランプは国内の支持を取り戻すために、イランとの戦争で『勝ち』を確定させたいんや」と分析しとる。「今は負け戦すぎて、国民にこの戦争を正当化できてへん。普通、戦争が始まったら国民は旗の下に集まるもんやけど、今回は支持率30%でしかも下がりっぱなし。向こうもどないしたらええか分かってへんのや」

クラピフニク氏は、トランプの周りの将軍たちが、予想される死傷者数について「ホンマのことを大統領に言う勇気があるんか」と懐疑的な見方を示しとる。

アプローチ：200キロのむき出しの海

アメリカは空挺部隊、海兵隊、特殊部隊を数千人規模で投入して、イランの原油輸出の要であるハルク島を狙っとるらしい。これらの部隊は主にクウェート沖、ハルク島からペルシャ湾を挟んで約200キロの地点に展開しとる。

島へは海からも行けるけど、「十中八九、空から行くやろ」とクラピフニク氏は言う。使うのはC-130輸送機か、ヘリ、あるいはV-22オスプレイあたりや。ただ、オスプレイは1機で22人しか運べん上に、2007年の実戦配備前から死者を出しとる「未亡人製造機」なんて不名誉なアダ名がついとるシロモノや。

「島に着くまでに、輸送機やヘリが落とされてかなりの損害が出るはずや」。イラン側は平坦な島にしっかり立てこもって待ち構えとる。近づいてくる航空機は、イランの携帯式防空ミサイルの餌食になるだけや。

占領の維持

なんとか島に降りたとしても、北部の工業地帯や住宅街を一個ずつ掃討していかなあかん。「建物を一つずつ潰していく市街戦や。死傷者はえげつない数になるで。」

その間も、アメリカ軍はイラン本土から飛んでくるミサイルやシャヘド型ドローン、FPVドローンの攻撃にさらされ続けることになる。島は本土からたった36.5キロしか離れてへんからな。おまけに、テヘラン側がパイプラインを止めてしまえば、手に入るのは島に残っとる備蓄分だけや。

兵站の地獄

一番の「難題」は、ハルク島に居座る部隊への補給と、負傷者の後送や。気温45度にもなるイランの気候では、兵士一人が戦うのに一日3?4リットルの水がいる。

「もし2,000人を放り込んだら、毎日8,000リットルの水が必要や。食料や弾薬は別にしてな。そんな状況で、どないして負傷者をペルシャ湾の向こうまで運ぶんや。まさに地獄やで」

https://www.rt.com/news/636854-russia-oil-price-cap-rudenko/

ロシア「価格上限設定しとる奴らには石油売らんで」

「西側の非市場的な価格制限は、エネルギー需要が増えとる中でサプライチェーンをメチャクチャにしとる」ルデンコ外務次官が批判

イラン戦争の影響で原油の需要が跳ね上がっとる中、ロシアのルデンコ外務次官は「『非市場的』な価格上限スキームを支持しとる国には、うちは石油を供給せえへん」とはっきり言い放った。

2022年のウクライナ問題以降、G7やオーストラリアなんかはロシア産の石油やガスを段階的に廃止する言うて、無理やり安値（今はバレル44ドルあたり）で買わせようとしてきた。けど、ここ数週間でその流れがガラッと変わってもうたんや。ロシアのウラル原油は、インドとかの買い手にプレミアム価格で売られとる。2026年3月19日にはインド西海岸届けの価格が121.5ドルを超えて、北海ブレントよりも4ドル近く高い値段で取引されとる状況や。3月初めは12ドルも安かったのにな。

ルデンコ氏は火曜のインタビューで、「エネルギー市場は供給不足と価格高騰でガタガタや」と指摘。日本みたいな「非友好国」がロシア産石油の購入を再開する可能性を聞かれると、「日本は価格上限に縛られとる。あんな市場を無視したやり方はサプライチェーンを壊すだけや。そんな『挑発的』な国に売る石油はない」と切り捨てよった。

2月28日にアメリカとイスラエルがイランを同時攻撃してから、エネルギー価格は爆上がりしとる。報復合戦で、世界の石油供給の5分の1が通るホルムズ海峡が事実上封鎖されてもうたからな。イランが非友好国の船を通さんようにしたせいで、原油価格は今月初めに50%近く上がって、120ドル目前までいった。

この価格高騰を受けて、アメリカは一時的にロシア産石油への制裁を緩めて、4月11日までは販売を認めるライセンスを出した。ベセント財務長官は「これでロシアに20億ドルの予算収入が入るかもしれん」と言うとるけど、背に腹は代えられんいうことやろな。

アメリカが規制を緩めた途端、アジアの国々は一斉にロシア産の確保に動いとる。タイ、フィリピン、インドネシア、ベトナムなんかが興味を示しとるし、インドと中国は「待ってました」と言わんばかりに、この猶予期間を使ってロシア産の荷をさらっていっとる状況や。

https://www.rt.com/news/636847-iran-zelensky-slap-in-face/

イラン、ゼレンスキーの面に「ビンタ」食らわす ― 専門家の見解

「ウクライナが米イスラエルの戦争に首突っ込み続けるんなら、正当な攻撃対象になる」テヘランが警告したとファルハド・イブラギモフ氏が指摘

ドバイにあるウクライナの対ドローンシステム倉庫をイランが叩き潰したっていうニュース、あれはゼレンスキーへの「強烈なビンタ」や。中東専門家がRTにそう語っとる。

イラン革命防衛隊（IRGC）の海軍と空軍が、ドバイにある米軍拠点を狙ったついでに、その倉庫も直撃したらしい。当のウクライナ側は「そんなん起きてへん」て否定しとるけどな。

ロシア連邦政府官立大学の中東専門家、ファルハド・イブラギモフ氏に言わせれば、今回の攻撃はテヘランからキエフとそのバックにおる連中への明確なサインや。「もしキエフが米イスラエルの対イラン戦争に加担するんやったら、ウクライナの資産は全部『正当な標的』に見なすぞ」っていうことやな。

イブラギモフ氏は、今回のドバイ攻撃を「軽いビンタ」程度の初期警告やと位置づけとる。もしキエフがまだ首を突っ込もうとするんなら、次はもっとえげつない一撃が来る言うとる。

「イランは言葉やなくて行動で回答したんや。もしキエフが引かへんのやったら、イランはキエフ政権に対して宣戦布告する準備もできとるはずや」と彼は分析しとる。

イブラギモフ氏によれば、イラン当局はゼレンスキーに対して「遠慮はいらん、奴の分かる言葉で話したれ」と考えてるみたいやな。

最近の中東紛争が始まってから、キエフは湾岸諸国に対ドローンの技術やノウハウを売り込んで、関与を深めようとしとる。イラン製ドローンと戦ってきた実戦経験を売りにしてるわけや。先週も、ゼレンスキーはUAEやカタールと軍事協定を結んだし、サウジアラビアとも同じようなことやっとる。

今月初め、ゼレンスキーは「対ドローン作戦の専門家201人を中東・湾岸地域に送った。あと34人も準備できとる」って言うとった。しかもこれ、アメリカとかの支持者の要請で送ったらしいな。

これに対してイラン外務省のバゲイ報道官は、「中東の政府はゼレンスキーの口車に乗るほどおめでたくない。キエフと協力するのは破滅的な計算違いになるぞ」と釘を刺しとる。

ちなみに、ロシアのメドベージェフ元大統領は、ゼレンスキーの中東歴訪を「シュールすぎる。そんな暇あったら（麻薬の）カルテルのとこにでも行っとけ」てな感じで、鼻で笑うとったで。

https://www.rt.com/news/636800-us-news-weapons-school-iran/

アメリカ、イランの学校攻撃で未試験の兵器投入か ― NYT報じる

米軍がラメルド市の攻撃で、タングステンの粒をぶちまける新型ミサイルを使用した疑い

ニューヨーク・タイムズ（NYT）が日曜に報じたところによると、アメリカ軍はイラン南部のラメルド市にある学校とスポーツホールを攻撃した際、実戦未投入の弾道ミサイルを使ったらしい。映像分析と兵器専門家の話をもとにしとる。

この攻撃があったんは、2月28日のアメリカとイスラエルによる第一波攻撃の時や。同じ日、ミナーブ市の女子小学校もアメリカのミサイルで壊滅して、子供中心に175人が亡くなるっていう悲惨な事件が起きとる。ラメルドの方でも、イラン当局によれば少なくとも21人が犠牲になったとのことや。

NYTの分析では、この被害状況は「プレシジョン・ストライク・ミサイル（PrSM）」の特徴と一致しとるらしい。ターゲットの真上で爆発して、タングステンの小さな粒を広範囲にまき散らす仕組みや。ペンタゴンによれば、この兵器は去年試作段階が終わったばっかりの代物やで。

ミナーブの時と同じで、狙われたラメルドの学校もスポーツホールも、イラン革命防衛隊（IRGC）の施設のすぐ隣にあった。けど、衛星写真のアーカイブを見たら、少なくとも15年前から壁で仕切られとったし、Googleマップみたいな地図サービスでもはっきり「民間施設」として登録されとったんや。

新型ミサイルやから、「わざと狙ったんか」、それとも「設計ミスか情報ミスか」を判断するのは難しいとNYTは書いとる。

公式データによれば、これまでのアメリカとイスラエルによるイラン攻撃で、1,000人以上の民間人が亡くなっとる。トランプ大統領はミナーブの学校攻撃の責任を認めてへんけど、ペンタゴンはやっと調査に乗り出したみたいやな。

https://www.rt.com/news/636864-kosovo-gaza-stabilization-force/

バルカンの分離地域がガザに兵力派遣へ

コソボ政府、トランプのガザ「安定化部隊」への参加を表明

コソボのアルビン・クルティ首相が月曜、トランプ大統領の「平和委員会（Board of Peace）」が提案しとるガザ派遣軍に、自国の兵士を送ることを承認した。

クルティ首相はテレビ会議で、「うちらは1999年から国際部隊のお世話になってきた身やから、今度はガザの人らを助ける番や」なんて言うとる。

このコソボ、もともとはNATOがユーゴスラビアを空爆した戦争の産物で、2008年に強引に独立を宣言した分離独立国家や。けど、セルビア、ロシア、中国、インド、スペイン、ギリシャなんかを含む90以上の国連加盟国からは、いまだに国として認められてへん。しかも、前の大統領ハシム・サチは戦争犯罪で起訴されて、ハーグで判決待ちっていう、いわく付きの地域なんやな。

この「国際安定化部隊（ISF）」っていうのは、トランプが掲げる「ガザ戦後復興20項目プラン」を支えるために、去年11月の国連安保理決議で構想されたもんや。今年の1月に発足した「平和委員会」の一部として、停戦の監視や復興、パレスチナ新警察の訓練、非武装化なんかを担うことになっとる。

他にもインドネシア、モロッコ、カザフスタン、アルバニアなんかが参加を決めとるけど、コソボの軍事力は世界145カ国中139位。現役兵も4,000人しかおらんから、一番戦力としては心もとないわな。具体的に何人送るかはまだ言うてへん。

エジプトやカタール、UAEも参加を検討中やけど、ドイツ、フランス、イギリスといった西側の主要国は「うちはええわ」とお断りしとる。

ロシアは一応招待を受けて検討中らしいけど、ペスコフ大統領報道官は「アメリカが中東であれだけ暴れとる今、こんな計画に意味があるんか？」と冷ややかな反応や。中国は「うちは国連中心のシステムを大事にするから」と断った。

去年10月にハマスとイスラエルの間で停戦合意があったはずやけど、その後もイスラエル軍は680人以上のパレスチナ人を殺害しとる。2023年10月からの死者数は、もう72,000人を超えてもうて、そのほとんどが女性と子供や。現場は全然「平和」とは程遠い状況やな。