ゼロヘッジ:2026年05月11日
https://www.zerohedge.com/commodities/vegetable-oil-inflation-sends-world-food-prices-higher
植物油のインフレが世界の食料価格を押し上げとる
2026年5月11日(月) 午前5時20分
世界の食料価格の指標が4月に3ヶ月連続で上がって、2023年の初め以来の最高値を記録した。中東での供給混乱(イラン戦争やな)、エネルギーコストの高騰、それに農産物の品薄が重なって、食料インフレの「次のステージ」に入ったみたいや。
わいらがずっと警告してきた通り、アメリカとイランの戦争の影響が、エネルギーだけやなくて肥料、軽油、運賃、穀物、そして植物油へと、サプライチェーンを通じて一気に広まっとる。
国連食糧農業機関(FAO)の食料価格指数は、4月は130.7。3月から1.6%上がって、1年前より2%高い。2023年2月以来の高さや。
中でも一番エグいのが「植物油」やな。価格が5.9%も跳ね上がって、2022年7月以来の最高値になった。パーム油、大豆油、菜種油、ひまわり油、全部上がっとる。理由は、バイオ燃料の需要が強いのと、原油価格が上がっとるのと、黒海あたりの供給が絞られとるからや。
FAOのチーフエコノミスト、マキシモ・トレロはこう言うとる。
「ホルムズ海峡の混乱はあるけど、食料システムはまだ粘っとる。穀物の値上がりは今のところ緩やかや。けど、植物油は別やな。原油が高いせいでバイオ燃料としての需要が増えて、市場を圧迫しとるんや」
他の品目はこんな感じや:
穀物: 3月から0.8%上昇。アメリカの干ばつやオーストラリアの雨不足が心配されとる。それと、ホルムズ海峡が実質閉鎖されとるせいで肥料代が爆上がりして、農家が「肥料をあんまり使わんで済む作物」に植え替えようとしとるから、2026年の小麦収穫量が減るっちゅう見通しも影響しとるな。
米: 1.9%上昇。原油やその関連製品の価格が上がったせいで、生産コストや輸送コストが膨らんどる。
肉: 過去最高を記録。3月から1.2%上がった。ブラジルの牛肉やら、欧州の豚肉やらが値上がりしとる。
砂糖: 逆に4.7%下がった。中国やタイで豊作の兆しがあるのと、ブラジルで収穫が始まったからやな。
問題は、この値上がりが「序の口」なんかどうかや。軽油や肥料のコスト増が本格的に農業現場に浸透してくるんは、これからやからな。
バーレーンがシーア派コミュニティをボコボコに。革命防衛隊と繋がっとるっちゅう名目で数十人を逮捕
2026年5月11日(月) 午前3時35分
バーレーンの内務省が土曜日に、シーア派の宗教指導者らを含む市民41人を逮捕したと発表した。理由は「イラン革命防衛隊(IRGC)と繋がっとるから」や。
内務省いわく、「調べを進めたら、外国勢力(イラン)のためにスパイ活動したり、イランの侵略に肩入れしとるネットワークが見つかったんや」とのこと。逮捕された41人のうち30人くらいが宗教家で、バーレーン王室はシーア派の指導者や教師を狙い撃ちにしてガサ入れを強めとる。
さらに、今週はじめには、王室を批判した3人の国会議員がクビ(議員資格剥奪)にされた。この議員らは、王室がイラン支持者らを弾圧したり、アメリカ・イスラエル側についてイランと戦争しとることを公に批判したからやな。
バーレーンのややこしいところは、「住民のほとんどはシーア派やけど、支配しとる王室はスンニ派」っちゅうねじれ構造にある。しかもここには、アメリカ海軍第5艦隊の巨大な基地があるんや。
2月28日にアメリカ・イスラエルがイランと戦争始めてから、バーレーン当局の弾圧は一気にエスカレートしとる。集会は禁止、活動家は拘束。3月にはシーア派の活動家が「イランのスパイ」の疑いで拷問死したっちゅう、むごいニュースも入ってきとる。
イラン系メディアがぶち上げた「ホルムズ海峡の海底ケーブルにデータ税をかけろ」っちゅう話
2026年5月10日(日) 午後10時55分
イラン革命防衛隊(IRGC)に近いメディアが、ホルムズ海峡の底を通ってる光ファイバーケーブルを、テヘラン(イラン当局)がしっかり「照準」に入れとることを示唆したで。
テヘランから見れば、ホルムズはエネルギーの急所なだけやなくて、デジタルの急所でもあるっちゅうわけやな。湾岸諸国から世界中に繋がっとるインターネットの大動脈が、あそこの底を這っとるからな。
タスニム通信(革命防衛隊系)が、「ホルムズ海峡のネットケーブルから収益を上げるための3つの具体的ステップ」っちゅう記事を出したんや。その中で、「イランはあの戦略的な海の難所に対して、主権をどう行使するか考え直さなあかん」と書いとる。
このメディアによれば、あの水路を通る海底ケーブルは、1日に10兆ドル(約1500兆円以上!)もの金融取引を支えとるらしい。それやのに、イランはそのデジタル経済が生む利益や主権の恩恵をちっとも受けられてへん、と不満を垂れとるわけや。
タスニム通信はこう警告しとる。
「このケーブルは、DWDM(高密度波長分割多重)とかいう最新技術やら二重装甲の規格で守られて海底に沈んどる。世界中のネット通信、クラウドの同期、企業のVPN、音声通話、決済ネットワークのほとんどがここを通っとるんや。もし自然災害やら船のアンカー(いかり)やらで、この通信の高速道路がちょっとでも切れたり壊れたりしてみ。世界経済には取り返しのつかへん大損害が出るんやで」
で、イランがネット通信に「通行料」を取るための3つのステップがこれや:
ライセンスと通行料: ケーブルを敷いたり運営したりしとる通信会社連合に対して、イランの許可証(ライセンス)を取らせるようにする。もちろん、最初の登録料と毎年の更新料もガッツリいただく。
巨大テック企業への主権行使: このケーブルを使っとるGoogle、Microsoft、Amazon、Metaみたいな大手IT企業に対して、イランの法律に従って商売しろと迫る。ついでにイランのハイテク企業やらメディアとも協力させようっちゅう魂胆や。
メンテナンスと修理の管理: ケーブルの修理や維持管理のインフラを自前で整えて、イランがその作業を管理するか、あるいは参加するようにする。修理をビジネスにするだけやなくて、主権を示す道具にもしたる、っちゅうわけやな。
イランは通信データだけやなくて、通り過ぎる船からも金を取ろうとしとる。
先週、新しく作られた「ペルシャ湾海峡管理局」が、商船が海峡を通るための新しいルールを押し進めたんや。実際に金を取るんかはまだハッキリしてへんけど、海運リスクの専門家によれば、イラン側はすでに「通行許可が欲しければ金を払え」と要求し始めとるらしい。
結局、イランがエネルギー、貨物、そしてデジタルまで全部の「門番」になろうとすればするほど、世界は「ホルムズ抜き」のルート作りを急ぐことになるわな。パイプラインも、タンカーも、商船も、そして海底ケーブルまでも、イランの手の届かんところへ迂回させようとしとる。
その動きはもう始まっとる。
「世界はホルムズを避けて『建設』し始めた。日本は海峡を通らんとUAEの石油を買うてるし、ADNOC(アブダビ国立石油公社)はパイプラインに550億ドルも注ぎ込んどる」
https://www.zerohedge.com/geopolitical/maersk-ceo-warns-iran-war-new-wake-call-global-trade
船会社のマースクCEOが警告「イラン戦争は世界貿易にとって“新たな目覚まし時計”や」
2026年5月10日(日) 午後8時35分
ホルムズ海峡をまた開通させるんが、アメリカにとって(というか世界にとって)最優先事項やっちゅうことが、いよいよハッキリしてきたな。石油業界の連中や内情に詳しい奴らは、「あと1ヶ月もあの海の難所が閉まったままやったら、エネルギーも世界貿易もエライこと(ショック)になるぞ」と、タイムリミットが迫ってることを警告しとる。
世界最大級の石油商社「ガンバー」の調査責任者、フレデリック・ラセールは今週はじめにこう言うた。「運命の分かれ道は間違いなく6月や。そこが限界点(ティッピング・ポイント)やな。」
JPモルガンのアナリストらも、もしあの海峡があと4週間もブロックされたままやったら、世界は原油不足という破滅的な崖っぷちに向かって転げ落ちていくぞ、と警鐘を鳴らしとる。
今朝、CNBCの番組に出たマースクのCEO、ヴィンセント・クレルクは、エネルギー市場だけやなくて、もっと広い意味での「新たな目覚まし時計(警告)」が鳴り響いとると指摘した。ホルムズが閉鎖されたままやったら、ここ数ヶ月で世界貿易に深刻なダメージが出る、っちゅう話や。
マースクは利益が激減したっちゅう決算報告を出したばかりやけど、クレルクは「アメリカとイランの戦争、それに伴う湾岸のエネルギーショックが、今後の経済見通しや貿易・物流の環境を左右する一番の要因や」と強調しとる。
報告書の中でマースクは、イラン戦争のせいで「さらなる不透明感」が増したと書いとる。
「今のところ、イランでもレバノンでも脆い停戦状態が続いてるけど、交渉はノロノロ。ホルムズ海峡の交通はほぼ止まったままや。この紛争のせいでみんなの気分も沈んで、消費者のマインドも冷え切ってもうた」と、この運送会社は嘆いとるわけやな。
原油価格が1バレル90ドルから100ドルあたりをうろついて、ホルムズの混乱が続けば、コンテナ需要にもボロが出てくる。リスクのバランスは「下振れ」しとるし、もっと最悪の事態もあり得る、とマースクは警告しとるんや。
「ホルムズ海峡でのエネルギーと海運の混乱は、世界のサプライチェーンを急激に書き換えとる。アメリカの輸入関税の問題に続いて、今回の紛争は『もっとサプライチェーンを強くするための道具(ツール)を揃えて、将来の混乱を抑える新しい戦略を立てろ』っていう、もう一つの目覚まし時計や」っちゅうわけや。
わいらが今週はじめに指摘した通り:
「トランプの『プロジェクト・フリーダム』は、おそらく石油市場の『混沌への1ヶ月カウントダウン』が引き金になったんやろな」
木曜朝の最新情報:
「ホルムズで足止めされとる船に『打開策』が出るっちゅう報道で原油価格が下落。アメリカは新しい提案に対するテヘラン(イラン)の返答待ち」
ホルムズの混乱があと1ヶ月続けば、エネルギー市場も世界経済も取り返しのつかへん限界点を迎えるんは、もう明白やな。もしこの紛争が6月まで長引いて海峡が閉まったままやったら、湾岸の原油やLNG、コンテナに頼り切っとるアジアやヨーロッパに、まずは特大の直撃弾がいく。そこから燃料不足、工場の停止、運賃の高騰、そして世界的な経済混乱へと飛び火していくんや。
時計の針は、着実に進んどる。


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