ゼロヘッジ：2026年06月24日 電子国家と分子国家など
https://www.zerohedge.com/commodities/next-commodity-supercycle-has-already-started
テックとエネルギーの循環
世界経済はテクノロジーとエネルギーという2つのセクターを交互に回って成長しとる。2013年から2014年のエネルギーブームが終わり、そこから2022年頃まではテック一強の時代が続いた。歴史的に見ると、テックが天井を打って50?75%下落するとき、エネルギーのスーパーサイクルが始まる。今はその転換点にあると見て、テックをショート、エネルギーをロングにしてるんや。
中国が「元素周期表」を武器にした
今回のサイクルは過去最大規模や。理由は地政学と素材にある。
中国（電子国家）： 金属、レアアース、重要鉱物を支配しとる。昨年10月の輸出規制で、西側のサプライチェーンがいかに脆いかが露呈した。
アメリカ（分子国家）： 石油、燃料、食料といった炭化水素を支配しとる。
どちらかが欠けても文明は維持できん。この米中対立が今後10年のコモディティ市場を決定づけるんや。
ブレトンウッズ体制の終焉
これまで世界経済を支えてきた「米軍がシーレーンを保護し、世界はドルで取引する」というモデルが崩壊しとる。理由は3つや。
シェール革命： アメリカがエネルギー自給国になり、海を守るインセンティブが消えた。
財政の限界： 社会保障と利払い費が激増し、世界の警察官を続けるコストに耐えられんようになった。
対抗勢力の台頭： 中国がロシアやイランを支援し、米国の統制を難しくしとる。
今後は、かつてのオランダ東インド会社のように、巨大企業が国家のような振る舞いをし、自前で警備を雇って金や銀、実物資産を取引する時代に戻っていくかもしれん。
自動車メーカーが今、こぞってヒューマノイドロボット（人型ロボット）の開発に猛ダッシュをかけとる。バーンスタインのアナリスト、ユニス・リー氏のレポートによると、理由は大きく2つや。
内製の生産性向上： 労働力不足や高齢化、人件費高騰に対応するためや。既存の自動化が難しい「最終組立」や「物流（材料搬送）」といった分野を、人間のように動くロボットで埋める狙いがある。
新たな収益源の確保： 車以外のビジネスとして、小売、警備、公共サービス、ゆくゆくは家庭用まで見据えとる。市場規模は自動車産業に匹敵するか、それ以上になると見られとるんや。
主要なメーカーの動き
テスラ： 「オプティマス」を開発中。2027年の量産出荷を目指しとるけど、手の器用さがまだ壁になっとる。
ヒョンデ： ボストン・ダイナミクスを傘下に持ち、2028年までに年産3万台という野心的な計画を掲げとる。まさにこの分野の先頭ランナーや。
シャオペン： 「IRON」の歩き方がリアルすぎて話題になった。2027年にグローバル出荷を目指しとる。
チェリー： 「Moyin」で既に220台の出荷実績あり。警察や医療案内など、公的サービスで実際に使われとるのが特徴や。
BMW・トヨタ： 自社開発だけでなく、FigureやAgility Roboticsといった外部企業と組んで、工場のラインですでに実運用を始めとる。
労働市場への影響
レポートは、ヒューマノイドの普及曲線はかつての自動車の普及よりも遥かに急激になるやろうと予測しとる。ホワイトカラーのAI失業は既に始まっとるけど、これから1?5年で、工場や物流現場のブルーカラーの仕事もロボットに置き換わっていく可能性が高い。
銀行システムへのサイバー攻撃
イランの国営銀行技術プロバイダーによると、バンク・メリ、バンク・サデラート、バンク・テジャラートの3つの主要銀行でサービスが妨害される被害が出た。これを受けて、不正アクセスを防ぐためにこれらの銀行では一時的にカード関連の全業務が停止された。
この影響は広範囲に及んだで：
ATMサービス
店舗の決済端末（POS）
カードシステムに連動するモバイルアプリ
イランの銀行調整評議会によると、6月14日に共有通信インフラを標的としたサイバー攻撃が最初に報告され、その後も混乱が続いとった。イラン当局は過去の類似のインシデントと同様、イスラエルなどの敵対的な外国勢力が関与していると非難しとる。ただし、イスラエルはこの件についてコメントしとらへん。
狙いは何か？
今回の件で今のところ騒動やデモは起きてへんけど、復旧には数日かかったとイランの国営メディアが報じとる。ワシントンの一部のタカ派の間では、外部からの手段で経済崩壊を画策できるという理論が存在するんや。かつて、ベッセント米財務長官がイランの通貨リアルを暴落させるために「経済戦争」を仕掛けていると公言し、それが不安定な抗議活動の火付け役になったこともあったな。
米国とイスラエルとの間では少なくとも60日間の停戦延長を定めた和平覚書が結ばれとるけど、イラン側は技術的にはまだ戦争状態にあると認識して、さらなるサイバー挑発に備えとるんや。爆撃による直接的な政権交代が失敗した今、こうした経済的なサボタージュが「プランB」として実行されとる可能性も考えられるで。
https://www.zerohedge.com/markets/decline-mainstream-media-covid-capital-markets
メインストリーム・メディアへの不信感
筆者は、パンデミック初期から市場のリスクやウイルスの出所について批判的な問いを投げ続けてきた。その経験から、以下のことを学んだそうや：
組織的な合意の脆さ: メディアや専門家が「陰謀論」として片付けた議論が、実は真実であったり、検討に値するものであるケースが多い。
ナラティブ（物語）の管理: メディアは事実を伝えることよりも、特定のナラティブを維持し、国民を誘導することに熱心になっている。
イベルメクチンの事例: 有効か否かという科学的議論ではなく、「馬の駆虫薬」というレッテル貼りによる政治的な印象操作が行われた。
新たに公開されたCOVID関連文書
トゥルシ・ガバード国家情報長官によって機密解除された文書は、パンデミックの裏側で何が議論されていたかを暴露しとるで：
研究所流出説の検討: 2020年5月の時点で、ローレンス・リバモア国立研究所は研究所流出を「妥当な可能性」として評価しとった。
米国の資金提供: エコヘルス・アライアンスと武漢ウイルス研究所との連携による、スパイクタンパク質の改変や、ヒト化マウスを用いた感染実験の記録が確認された。
アンソニー・ファウチ氏の関与: 公的な証言とは裏腹に、ファウチ氏が情報機関やウイルスの起源に関する議論に関与していたことを示す記録が見つかった。
記事の主張：フリンジ（異端）にこそ価値がある
このブログの存在意義は、主流メディアが報じない「グレーゾーン」を深掘りすることや。筆者は、パンデミックに限らず、金融界でも以下のような不都合な真実から目を逸らさない姿勢が重要やと訴えとる：
現代貨幣理論（MMT）の是非
インフレ目標の恣意的な変更
金刷りによる格差是正という幻想
株式市場が破壊不能であるという誤解
「 consensus（世間の合意）が正しいとは限らず、専門家は（特定の利益に）捕らえられている可能性がある」という教訓を忘れんことが、投資や人生において大事や、というわけやな。
https://www.zerohedge.com/markets/mp-materials-lawsuit-against-usa-rare-earth-MP MaterialsがUSA Rare Earthに対して起こした訴訟について、ポイントをまとめたで。
訴訟の内容: MP Materialsは、USA Rare Earthが自社の元従業員を勧誘し、機密情報を不正に入手したとして提訴しとる。また、USA Rare Earthのプロジェクトの実現可能性についても疑問を呈しとる。
USA Rare Earthの反論: この訴訟を「全く根拠がない」として棄却を求めとる。MP Materialsによるこの動きは、テキサス州のRound Top鉱床やオクラホマ州の磁石製造施設の開発を進める自社の成長を阻害するための試みだと主張しとるで。
米国のレアアース争奪戦: この対立の背景には、中国が支配する世界的なサプライチェーンへの依存を減らし、米国内での採掘・加工・磁石生産能力を築こうとする熾烈な競争があるんや。
レアアースの重要性: レアアースは電気自動車、半導体、ロボット、航空宇宙、軍事装備などの先端技術に不可欠な資源や。ネオジムやジスプロシウムといった素材は、戦闘機やミサイル誘導システム、風力タービンなどにも使われる高性能磁石の製造に欠かせへん。
国家戦略としての位置づけ: トランプ政権下では、エネルギー安全保障、産業競争力、そして国防を強化するために、レアアースの開発が中心的な課題となっとる。米国の技術的リーダーシップを維持し、戦略的脆弱性を減らすために、国内での供給網確保が不可欠という認識が強まっとるんや。
脱力職 さんの投稿 @ 6月 24, 2026
0 件のコメント
0 件のコメント:
コメントを投稿
登録 コメントの投稿 [Atom]
<< ホーム