ゼロヘッジ：2026年03月27日
https://www.zerohedge.com/geopolitical/putin-issues-some-frank-thoughts-unpredictable-iran-war
プーチンが「予測不能」なイラン戦争について、えらい率直に語っとる。
アメリカとイスラエルによるイラン攻撃、それに伴うホルムズ海峡の封鎖が世界経済に与える影響を、あの「コロナ・パンデミック」に匹敵するレベルやと言うとる。けど、この先の展開は誰にも読めへんとも釘を刺しとるな。
Friday, Mar 27, 2026
プーチンはモスクワの経済界のリーダーたちが集まる会議で、今回の紛争が国際的な物流や生産、サプライチェーンに甚大な被害を与えとると指摘した。特にエネルギー、金属、肥料の企業に強烈な圧力がかかっとる状況や。
「中東紛争の結末を正確に予測するのは、今のところまだ難しい」とプーチンは言うとる。「当事者ですら何も予測できんようやし、外側におるワシらにとってはもっと難しいわ」とな。
「ただ、今回の件をコロナの流行と比較する試算はすでに出とる。あのパンデミックが、例外なくすべての地域と大陸の発展を劇的に遅らせたんは、まだ記憶に新しいやろ」
今週初めには、プーチンが「西側のダブルスタンダード」を痛烈に批判したっちゅう話も広まっとる。もうすぐ1ヶ月になるイラン戦争と、ウクライナへの対応の違いを突いたわけや。
西側の同盟国について、プーチンはこう皮肉っとる。
「ウクライナの時は、ありとあらゆる抗議文に署名しとったな。書くのが大好きな連中のくせに、今の中東の悲劇については何も書かへんのか？」
一方で、ペスコフ大統領報道官は、ロシアがイランにドローンを供給しとるっちゅう噂を「メディアが広めとる大嘘や」と一蹴した。「そんなもんに注目せんでええ」と記者団に答えとる。
さらに、ニューヨーク・タイムズが「プーチンは2月にウクライナと和平合意しそうやったけど、イラン戦争が始まってから平和に興味を失くした」と報じた件についても、ペスコフはこう反論しとる。
記者：昨日のニューヨーク・タイムズの記事について。プーチンが和平に興味を失くしたっていうのは本当か？
ペスコフ：「いや、完全に間違いや。現実に即してへん。三者会談で歩み寄りはあったけど、ロシアにとって死活的に重要な『領土問題』が解決してへんのや。これが一番の争点やし、そこに進展がないだけや。ロシアが交渉に興味を失くしたわけやなくて、むしろワシらは対話にオープンやし、アメリカとも連絡は取り合っとる。状況が許せば次の交渉もやるつもりやで」
そんな中、西側メディアの多くは「この戦争の真の勝者はロシアや」と書き立てとる。トランプが制裁免除を出したこともあって、ロシア産の石油需要が爆発し、プーチンは1日あたり少なくとも7億6000万ドル（約1140億円）を稼ぎ出しとる計算らしい。
キエフ経済大学（KSE）の報告によれば、原油価格の急騰とトランプの制裁免除のおかげで、ロシアの今月の石油・ガス売上は、先月の120億ドルから倍増して240億ドル（約3兆6000億円）近くに達する見込みや。
イランがハルク島で「罠を仕掛け」ながら「防衛を強化」しとる。アメリカの地上攻撃に備えとるっちゅうわけやな。
2026年3月26日 木曜 22:05
CNNの今週の報道によると、イランはハルク島周辺の防衛を急ピッチで固めとる。アメリカがこの重要な石油輸出ハブを奪いに来ると踏んどるんやな。この島はイランの原油出荷の約90%を担っとる経済の生命線やから、緊張感も半端やない。
トランプ政権は、ホルムズ海峡を無理やり開けさせるための交渉カードとして、この島を占領する選択肢を検討しとる。けど、軍の幹部らは「そんなんリスクが高すぎる」って警告しとる状況や。イランは島に携帯式ミサイルを含む防空システムを増強しとるし、上陸が予想される地点には機雷や地雷をバラまんどるからな。
アメリカの同盟国や政策立案者の間でも、「島を獲ったところで目的が達成できるんか？」っていう懐疑的な見方が広まっとる。たとえ占領に成功しても、エネルギー供給の争いが解決するどころか、余計に泥沼化する可能性があるからな。イスラエルの関係者も、米軍が上陸を強行すればドローンや肩担ぎ式のミサイルでボコボコにされるって忠告しとる。
退役海軍大将のジェームズ・スタヴリディスは「これはマジで心配や。イラン人は賢くて無慈悲やからな。海上の艦船はもちろん、ひとたび主権領土に足を踏み入れた米軍には、死に物狂いで最大級の損害を与えてくるやろ」と語っとる。
CNNによれば、イラン側も黙ってへん。ガリバフ国会議長は「イランの領土を占領しようとする動きがあれば、地域の重要インフラに対して即座に報復する。米軍の動きは一挙手一投足すべて監視しとるぞ」と釘を刺しとる。
ハルク島はマンハッタンの3分の1くらいの小さな島やけど、そこを獲るには相当な規模の作戦が必要や。周辺には水陸両用作戦の訓練を受けた海兵隊や、展開準備中の空挺部隊もおるけど、偵察写真では島の防衛陣地がどんどん強固になっとるのが丸見えや。
これまでの攻撃でイランの防衛網を一部弱めたとはいえ、すぐ近くの本土から飛んでくるミサイルやドローンの脅威は依然としてデカい。ワシントンの内部でも「リスクに見合うリターンがあるんか？」って激しい議論になっとるわけや。
周辺の同盟国も「自重せえ」って必死に訴えとる。地上戦になれば甚大な被害が出るし、ペルシャ湾全体を巻き込んだ大報復の引き金になりかねんからな。アナリストの中には、わざわざ兵を出すより、海上封鎖で石油輸出を止める方がまだマシや、と提案する声も出とる。
https://www.zerohedge.com/military/western-intel-says-russia-preparing-drone-shipment-iran
ロシアがイランに「カミカゼ・ドローン」を大量に送る準備をしとるっちゅう話や。西側のインテリジェンス（情報機関）が掴んだ情報として、フィナンシャル・タイムズ（FT）が報じてる。
2026年3月26日 木曜 20:45
西側の高官が明かしたところによると、アメリカとイランの紛争が始まってからもうすぐ1ヶ月になる今、モスクワは支援パッケージの一環として、一団のカミカゼ・ドローンをイランへ出荷する準備を進めとるらしい。
クレムリンのペスコフ報道官は、この件について聞かれると「今はフェイクが溢れとるからな。確かなんは、ワシらがイラン指導部と対話を続けとるっちゅうことだけや」と煙に巻いとる。
実際のところ、イラン軍はこれまでに推定3,000機ものドローンを、米軍基地やエネルギー施設、タンカー、それにアメリカに協力しとる湾岸諸国に向けて放っとる。
今回のFTの報告では、イランがドローンの補充を急いどる可能性が指摘されとる。というのも、米中央軍のブラッド・クーパー司令官が水曜に、「エピック・フューリー（Epic Fury）」作戦で叩いた標的が1万カ所に達したと発表したからや。
クーパー司令官は「我々は数千の拠点を叩き潰した。団結すれば強いっちゅうことを証明したわけや」と豪語しとる。アメリカの分析では、イランのミサイル能力は著しく低下して、ドローンや海軍の製造拠点もボコボコ。発射レートは90%も激減して、軍事産業基盤の3分の2が破壊されるか大打撃を受けたっちゅう話や。
別の西側安全保障当局者は、ロシアが送るドローンの種類はまだ確定してへんけど、おそらく「ゲラン2（Geran-2）」やろと言うとる。これはイラン設計の「シャヘド136」のコピーやな。
王立防衛安全保障研究所（RUSI）のアントニオ・ジュストッツィ氏は、「イランが欲しいんは数やなくて『質』や。もっと高度な能力を求めとる」と分析しとる。
パリ政治学院のニコル・グラジェフスキ教授も、「ロシアはエンジンやナビゲーション、対ジャミング（妨害電波対策）機能を劇的に改良した。せやから、ロシア製の方がイラン国内で作っとるやつよりずっと高性能なんや」と指摘しとる。
もしこのロシア製ドローンがイランに届いたら、攻撃の有効性が一気に上がる可能性があるって警告されとるわけやな。
ちなみに、紛争初期に墜落したイラン製ドローンからは、西側の部品を使ったロシアの誘導チップが見つかっとるし、中国も低コストのカミカゼ・ドローンを作っとるっていう報告もある。
イラン側が「アメリカとの交渉なんてしてへん」とはっきり言い放った。自分たちの戦争目的を達成できんかったアメリカの負けや、言うて強気な姿勢を崩してへん。
2026年3月26日 木曜 19:35
イラン側の主張：交渉拒否と強気な条件
イランのアラグチ外相は、「アメリカとの交渉は行われてへん」と断言した。トルコやパキスタン、エジプトといった仲介者を通じてメッセージのやり取りはしとるけど、それは「交渉」やないっちゅう理屈や。
イラン側の要求は以下の通りや：
戦争の完全な終結： アメリカが提示した「15か条の最後通告」なんかでは納得せえへん。
破壊への賠償： これまでの攻撃で受けた損害の賠償を求めとる。
近隣諸国への警告： 「アメリカと距離を置け」と周りの国々を威嚇しとる。もしアメリカの島嶼（ハルク島など）占領作戦に協力する国があれば、その国の重要インフラを「制限なしに」攻撃の標的にする、とガリバフ国会議長が警告しとる。
米軍の現状：被害と増援
負傷者数： 米中央軍によると、これまでのイラン戦で米軍兵士の負傷者は約300人にのぼる。
増援： トランプは月曜に「イランは軍事的に壊滅した」と言うとったけど、実際にはまだ3,000人のエリート空挺部隊や海兵隊が現地に向かっとる最中や。
水面下の動き：WSJの興味深い報道
一方で、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）はちょっと面白い裏話を報じとる。
暗殺リストからの除外： アメリカとイスラエルは、交渉の窓口として期待しとるんか、アラグチ外相とガリバフ議長の2人を、一時的に（4?5日間）「排除対象リスト」から外したらしい。
本音と建前： イランは公の場ではめちゃくちゃ強気やけど、アラブの仲介者らを通じた非公式な場では、意外と柔軟で「そこまでトゲトゲしてへん」という見方もある。交渉の望みはまだゼロやないっちゅうことやな。
「13カ所の米軍基地が住める状態やない」――ニューヨーク・タイムズがとんでもない事実をさらけ出したで。中東の米軍基地がイランの弾道ミサイルでボコボコにされて、兵士たちが「リモートワーク」で戦争しとるっちゅう、前代未聞の事態や。
Friday, Mar 27, 2026
ニューヨーク・タイムズ（NYT）の報告によると、紛争開始前に中東に展開しとった約4万人の米軍部隊が、イランの猛烈な報復爆撃を受けてバラバラに分散させられとる。中にはヨーロッパまで避難して、そこから「リモート」で参戦しとる連中もおるらしい。
記事の核心はここや。
「中東にある13カ所の米軍基地の多くが、事実上、居住不能になっとる。特にイランの隣、クウェートの基地の被害が一番ひどい」
国防総省の当局者も、兵士たちの代わりの宿舎やオフィスを探すのに四苦八苦しとることを認めとる。戦闘機パイロットや整備クルー以外は、もはや基地におられへんのやな。
これを受けて、イランの革命防衛隊（IRGC）がさらに不気味な警告を出した。
「アメリカ兵がホテルや民間のオフィスビルに居座るんやったら、そこもターゲットにする。地元のムスリムはアメリカ人の『隠れ家』を報告せよ」
「基地がダメなら街中に隠れる」っていうアメリカの作戦を、先回りして封じ込めにきとるわけや。
CENTCOM（米中央軍）の発表では、これまでの死者は13人、負傷者は約300人。けど、今回の報道を見る限り、イランの弾道ミサイル能力を完全になめとったせいで、被害はもっと深刻な可能性がある。
かつてのアフガニスタンやイラクの武装勢力とは、ミサイルの「質」が桁違いなんや。クウェート、バーレーン、サウジアラビア、カタール……これまで安全やと思われとった巨大基地が、今やどこも「長居できん危険地帯」に変わってしもた。
なんでこの事実が今まで伏せられとったんか？
それはトランプ政権が「戦果」だけを強調して、不都合なニュースを握りつぶしとったからや。さらに、衛星画像の会社も「イランに標的の修正をさせんため」という名目で、約2週間前から画像の公開を遅らせとった。おかげでアメリカ国民も、自分とこの基地がどれだけボコボコにされとるか、今の今まで知らされへんかったんやな。
現場の将校らは「こんなバラバラな状態で戦争を継続するのは、めちゃくちゃ難しい」と本音を漏らしとる。
イラン側が「100万人」の兵士を動員して、米軍にとっての「歴史的な地獄」を作り出す準備ができたとぶち上げた。紛争開始から1ヶ月、泥沼の地上戦へのカウントダウンが始まっとる。
Friday, Mar 27, 2026
イランのタスニム通信によると、米軍による連日の爆撃に怒った若者たちが続々と志願しとるらしい。国内の治安維持を担う「バシィジ（革命防衛隊傘下の民兵組織）」への加入希望が殺到しとって、予備役や現役と合わせれば100万人規模の戦闘員をいつでも投入できるっちゅう話や。
イラン側の軍事ソースはこう言い放っとる。
「アメリカが自爆的なタクティクスでホルムズ海峡をこじ開けたいんやったら、ええで。受けて立つ。ワシらは彼らの『特攻作戦』を返り討ちにして、海峡を閉鎖したままにする準備はできとる」
数字で見る「地獄」の現実味
動員力： イランの正規軍（アクティブ）は約60万人、予備役を合わせれば元々100万人近い規模や。人口9,000万人の国が「存亡の危機」となれば、さらに100万人のボランティアを集めるんは、あながちハッタリとも言いきれん。
米軍の増援： トランプが海兵隊や空挺部隊など計7,000人を追加で向かわせとるけど、100万人の大軍を相手にするにはあまりに心許ない数字や。
戦場の「地理」： ハルク島や沿岸部での地上戦になれば、地の利があるのは圧倒的にイラン側や。
トランプは「イランは軍事的に壊滅した」なんてテレビで言うとるけど、実際には米軍基地13カ所が居住不能になって、兵士たちは散り散りに逃げ回っとる状態。そこに100万人の「やる気満々」な連中が襲いかかってきたら、それこそベトナムやアフガンを遥かに凌ぐ「クアグマイア（泥沼）」になるんは目に見えとる。
https://www.zerohedge.com/political/ukraine-government-schemed-funnel-war-aid-biden-campaign
ウクライナ支援金がバイデンの選挙資金に流用されとったっちゅう、目も当てられんスキャンダルが表に出てきたで。
Friday, Mar 27, 2026
機密解除されたインテリジェンス・レポートによると、2022年当時、ウクライナ政府高官らがアメリカの税金（数億ドル規模）を「洗浄」して、バイデンの2024年再選キャンペーンや民主党全国委員会（DNC）に還流させる計画を話しとった通信が傍受されとったらしい。
巧妙な「マネーロンダリング」の手口
この計画は、まさに教科書通りの資金洗浄や。
名目： ウクライナ国内の「クリーンエネルギー事業」や「インフラ整備」への支援金として支出。
実態： USAID（米国際開発庁）を通じてキエフに送られた資金の約90%を、米国内のサブコン（下請け企業）を経由させてDNCの金庫へ戻す。
隠蔽： 複雑な契約形態にして追跡を困難にする。さらに、「将来的にプロジェクトが『不要』として却下されても、その時にはもう金は分配済みで返還不能になっとる」という出口戦略まで組み込まれとる。
巨額の支援金と「無関心」な調査
CFR（外交問題評議会）によれば、2022年2月以降、ウクライナはアメリカにとって最大の援助受領国になった。2025年末までに議会が承認した関連予算は1,880億ドル（約28兆円）。その最後の大型予算が通ったんは、バイデンが選挙戦の真っ最中やった2024年4月や。
一番の問題は、この傍受情報がありながら、バイデン政権下の当局が「全く調査しようとせんかった」ことや。外国による選挙介入の疑いがあるのに、誰も動かへんかった。
現在の動き：タルシ・ギャバードDNIの追求
トランプ政権になって就任したタルシ・ギャバード国家情報長官（DNI）がこの傍受記録を掘り起こして、USAIDに記録の徹底調査を命じた。FBIへの刑事告訴も視野に入れとるみたいやな。
ちなみにトランプは、就任早々の2025年1月にUSAIDを事実上解体して国務省に統合、外国支援をほぼ全面的にフリーズさせとる。今回のスキャンダルが、その「USAID潰し」の決定的な正当化材料に使われるんは間違いなさそうや。
https://www.zerohedge.com/markets/iran-earning-139-million-day-oil-hormuz-crisis-locks-out-rivals
イランが「1日1億3,900万ドル（約210億円）」を石油で稼ぎ出しとるっちゅう話や。他の中東諸国がホルムズ海峡を通れんで四苦八苦しとる中、自分らだけは悠々と石油を流して、戦時中の高値でボロ儲けしとるわけやな。
Friday, Mar 27, 2026 - 04:40 AM
独り勝ちの構造：数字で見るイランの収益
ブルームバーグの試算によると、3月現在のイランの石油収入は1日あたり1億3,900万ドル。2月の1億1,500万ドルから、たった1ヶ月で2,400万ドルも跳ね上がっとる。
この「独り勝ち」には3つの明確な理由があるで：
競合の不在（物理的封鎖）： イラク、クウェート、サウジ、UAEといったライバルたちの石油は、海峡封鎖や攻撃のせいで足止めを食らっとる。現在、海峡を自由に航行できんのはイランのタンカーだけや。
国際価格の高騰： 中東の供給ショックで、ブレント原油は1バレル105ドルを突破。
「割引」の消失： 開戦前、制裁逃れのためにイラン産は1バレルあたり10ドル以上も値引きされとった。それが今や、供給不足のせいで割引幅はたったの2.1ドルまで縮小しとる。
「イキり隊」とトランプの皮肉なアシスト
皮肉なんは、トランプの動きが結果的にイランを助けとることや。
制裁の緩和： トランプは原油価格を抑えるために、海上に留まっとるイラン産原油1億4,000万バレルの販売を認める「30日間の適用除外（Waiver）」を出した。
結果： これでイランの石油は「お墨付き」を得た形になり、主な買い手である中国の独立系製油所（ティーポット）が高い値段でガンガン買うとるわけや。
トランプは「イランの金利を干し上げる」と言いながら、マーケット（株価とガソリン価格）を守るために、結局イランに戦費を献上しとるようなもんやな。
次は「ネットゼロ（脱炭素）」信奉者たちがひっくり返るような話やな。過去300万年の氷床コア（氷の柱）を調べたら、CO2濃度と気温の変化にこれっぽっちも相関がなかったっちゅう、不都合すぎる新事実が出てきたんや。
2026年3月26日 木曜 19:30
衝撃の研究内容：CO2は「安定」しとった
『Nature』誌に掲載された17人の科学者による論文によると、南極のアラン・ヒルズで掘り出された古い氷を分析した結果、驚くべき数字が出たらしい。
270万年前： 世界が氷河期に突入した時、CO2濃度は約250ppmで安定しとった。
その後300万年間： 気温が激しく上下し、巨大な氷河期が来たり間氷期（暖かい時期）が来たりしたのに、CO2の変動幅はわずか20ppm程度。メタン濃度に至っては、ほぼ変化なし。
これまで「脱炭素」を叫ぶ連中は、「300万年前はCO2が400ppmあったから温かかったんや。それが250ppmに落ちたから氷河期になったんや」というストーリーで商売しとった。けど、今回の実測データでその前提が根底から崩れ去ったわけやな。
苦しい言い訳をする「科学者」たち
この結果にパニックになったネットゼロ派の科学者たちは、必死に「いや、これこそがCO2の恐ろしさを証明しとるんや！」と強弁しとる。
苦しい理屈： 「わずかなCO2の変化（20ppm）でこれほど劇的に気温が変わるということは、地球はCO2に対してめちゃくちゃ敏感（高感度）やっちゅうことや！」
ツッコミ： 物理や化学の法則をねじ曲げてでも、「犯人はCO2」という結論ありきで喋っとるようにしか見えへんわな。
歴史が語る「不都合な真実」
実際、地球6億年の歴史を見ても、CO2と気温が連動しとる明確な証拠なんてどこにもない。
100年で1.1℃の気温上昇： 今の温暖化を「異常や！」と騒いどるけど、過去2万年の間には「6世紀に1回」のペースで普通に起こっとる自然現象や。
15万年前まで遡っても： 同レベルの気温上昇は頻繁に観測されとる。
結局、人間が化石燃料を燃やして「地球のサーモスタット」を操作しとるなんていう政治的な思い込みは、科学的な数字の前ではただのファンタジーやっちゅうことやな。
露諾 さんの投稿 @ 3月 28, 2026
0 件のコメント
0 件のコメント:
コメントを投稿
登録 コメントの投稿 [Atom]
<< ホーム