https://www.zerohedge.com/geopolitical/munich-2007-day-west-was-told-no
ミュンヘン2007：西側が「NO」を突きつけられた日
2026年2月16日 月曜日 13:20
ゲイリー・ノーラン（The Islander）寄稿
あいつら、まるで「青天の霹靂」やったみたいに振る舞いたがるよな。
あいつらの大好きな「おとぎ話」はこうや。欧州はポスト歴史のスパで、国境はガバガバ、エネルギーは格安、NATOはボランティア団体、ロシアは旗を立てただけのガソリンスタンド……。そんな平和な日常を、ある日突然、野蛮人が理由もなくドアを蹴り破って台無しにした、っちゅう話や。
けどな、そのストーリーは不誠実なだけやなくて、確信犯的なプロパガンダなんや。自分がどれだけ自滅的な依存症に陥ってるか認めんで済むように、自分に言い聞かせとるだけやからな。
真実はもっと不細工で、罪深いもんや。2007年2月10日のミュンヘン。プーチンは、大西洋システムが誇る一番立派なステージ、つまり西側の役人どもが「秩序」を守っとる自分らに酔いしれて拍手し合う「安全保障会議」に立って、これから来る大災厄の骨組みをあいつらの目の前でぶちまけたんや。裏ルートでボソボソ言うたんやない。マイクを使って、帝国が飲み込むには苦すぎる「薬」を処方したんや。
プーチンは、いつもの礼儀正しいお芝居――表ではニコニコ合意して、裏の機密文書では刺し合うみたいな茶番――をやる気はないって合図まで送りよった。「愉快やけど中身のない外交辞令」は抜きで行くってな。
そんで、あいつらにとっちゃ「許されざる罪」を犯しよったんや。帝国を「帝国」と呼びやがったんやな（うわあ！）。冷戦後の「歴史は終わった」「権力は最後の持ち主を見つけた」「NATOは報いもなく永遠に拡大できる」「国際法は取り締まる側には選択制、それ以外には強制」っていう、あの一極集中の酩酊状態を名指ししたんや。
プーチンの主張は、残酷なまでにシンプルやった。「一極モデルは受け入れられんだけやなくて、不可能や」とな。「不公平」とか「失礼」やなくて、「不可能」や言うたんや。
権力の中心、力の中心、意思決定の中心が一つしかない世界では、安全保障は「民営化」されてまう。強い奴が（自分らは例外にして）勝手にルールを解釈し、弱い奴はそれを「道徳」として受け入れろと強要される。まさに支配の構造や。
そんな世界を作ったら、他の連中は生き残るために合理的な行動に出るしかない。法律が守ってくれるなんて信じるのをやめて、自衛のために武装し始めるんや。プーチンははっきり言うた。「力がデフォルトの言語になったら、それは軍拡競争を刺激する」ってな。
ここで西側の御用メディアどもは、いつもの不誠実さ全開で、刺激的なセリフだけを切り取って本質を見逃しよった。2007年のミュンヘンは、プーチンがキレた場やない。ロシアがクラス全員の前で「レッドライン（譲れん一線）」を公開した場やったんや。
そんで、会場が凍りつくべきパートが来た。プーチンは名指ししたんや。「NATOの拡大」や。ノスタルジーで言うたんやない。意図的な信頼の破壊、つまり「挑発」やと断じたんや。西側のリーダーが誰も正直に答えへん質問を叩きつけよった。
「この拡大は、一体誰を対象にしとるんや？」
さらにトドメの一撃や。ワルシャワ条約機構が解散した時の約束はどうなったんや？ 「誰も覚えとらん」と。
このセリフは単なる愚痴やない。ロシアが冷戦後の合意をどう見てたかの窓や。パートナーシップやなくて、「進行中の詐欺」や。NATOを広げ、攻撃的なインフラを動かしといて「防御的」と言い張る。基地を建て、演習をやり、兵器システムを統合しといて、それを気にする相手を「被害妄想」呼ばわりする。
プーチンの定式化は明快やった。NATO拡大は「相互不信を招く深刻な挑発」や。
ここで、あの場にいた西側の連中の心理を見てみ。あいつらには「警告」として聞こえてへん。「生意気な口」として聞こえたんや。「安全保障のジレンマ」やなくて、「対等な立場でしゃべるとは何事や」と。これこそが大西洋プロジェクトの核にある文化的なバグやな。自分らの嘘を本気で信じとるから、他者の主権を「侵略」としてしか処理できへんのや。
だから、西側の記憶の中では、2007年のミュンヘンは「ロシアが真実を語った瞬間」やなくて、「ロシアが正体を現した瞬間」に書き換えられた。ロシアの「手札」は悪やから、それに対するどんな反応も正当化される、という理屈や。こうやって、みんなで大惨事に向かってフラフラ歩いていくんやな。
真の予言：オカルトやなくてメカニズムの話
プーチンの演説が予言的やったんは、水晶玉を持ってたからやない。西側の「インセンティブ構造（動機）」を理解してたからや。
定義上拡大し続ける安全保障システム（NATO）には、定義上の「脅威」が必要や。
一極集中のイデオロギーには、罰するための「不服従」が必要や。やないと神話が崩れるからな。
自分のルールを破る「ルールに基づく秩序」には、常にそれを隠すナラティブ（物語）が必要や。
産業をオフショアに投げ捨てて「安い安定」を輸入する経済モデルには、エネルギー路やサプライチェーン、そして「服従」を――金融で、制裁で、力で――確保せなあかん。
プーチンは言うてたんや。屈辱の上にグローバルな安全保障構造を建てても、安定するわけないやろ、と。ロシアはユーゴスラビア、アフガニスタン、イラクの残骸を見てきた。プーチンが何もしなければ、このやり口はジョージア、シリア、リビア、イラン、そしてロシア自身に何度も繰り返されるって分かってたんや。
それとな、ロシア嫌いの集団ヒステリーを加速させたんはこの点や。「ロシアは、自国の近隣、自国の国境、覇権主義者の軍事の傘の下で、従属的な役割に甘んじるつもりはない」と言い切ったことや。
ここで西側の「教義」が発動する。ロシアが言うたら「勢力圏」、ワシントンが言うたら「安全保障の保証」。そうやってヒステリー・マシンが温まったんやな。
当時の反応を見れば分かる。メルケルやマケインを含む西側のエリートどもは、あの演説を交渉の提案やなくて「侮辱」として扱った。その後の数年間、ロシアの安保上の懸念は「不当」であり、道徳的なお説教で無視してええという考えが定着していった。
無視して、拡大して、非難して、繰り返す。
そのループが2022年、そして今日の2026年ミュンヘンへの道や。「基底現実の日（デジャヴ）」を繰り返して、狂気のループを終わらせるレッスンを何一つ学んどらん。
ミュンヘン、2026年2月13日：メルツが「秩序の死」を認め、「不確実性」と呼ぶ
時を飛ばそう。同じ街。同じ会議。同じ西側の典礼やが、連中の目にはパニックが宿り、恐ろしい現実に気づき始めとる。
ドイツ首相のフリードリヒ・メルツは、精一杯の「演技された勇気」を振り絞って、頼りにしてきた世界秩序はもうない、とボソボソ漏らしよった。冷戦後の「ルールに基づく秩序」は事実上崩壊したとして、大西洋関係のリセットを乞うとる。さらに踏み込んで、欧州の防衛姿勢を強めるだの、フランスと「欧州核抑止力」「欧州核シールド」の構想を話しとるだの言うとるわ。
そんで、ミュンヘン会議場の壁に「証拠物件A」として刻むべきセリフが出てくる。メルツは、この時代、アメリカですら「単独でやっていけるほど強力ではない」と主張したんや。
もう一回読んでみ。NATOの心の故郷で、あのブラックロック出身の首相が事実上「帝国は限界や、昔の確信という幻想は消えた、欧州は見捨てられるで」と言うたわけや。戦略的な目眩がする話やな！
これこそ、2007年にプーチンが言うてたことそのものやんけ。一つの軸が地球の所有者として振る舞おうとすれば、代償――戦争、しっぺ返し、軍拡、信頼の崩壊――が積み上がり、システムは自身の矛盾でグラつき始めるんや。
メルツはまた、日米欧に大西洋間の信頼を「修復し、復活させる」よう懇願したらしい。けど、どんな通貨で信頼を直すんや？ 信頼はスピーチじゃ直らん。信頼を壊した「毒性のある自滅的な行動」を改めて初めて直るもんや。
その行動こそ、2007年にプーチンが名指ししたもんやろ。
他国の国境に向かって軍事ブロックを広げること。
国際法をメニュー表みたいに扱うこと。
経済的な強制を武器にすること。
そんで、その結果を「いわれのない攻撃（unprovoked）」とシラを切ること。
欧州は今、その政策の請求書を見て青ざめとる。産業の衰退、エネルギー不安、戦略的依存、そして「どうしてこうなったか」を認めれば自分らが起訴されることになる政治家クラス。
だから、告白の代わりに「道徳のパフォーマンス」をやり、戦略の代わりに「ヒステリーと漫画みたいなスローガン」を振り回し、平和の構築の代わりに「エスカレーション管理」――崖に向かって歩きながら、それを「抑止」と呼ぶ芸術――に興じとるわけや。
メルツの発言は、欧州が自業自得の厳しい安全保障環境に直面しとることを浮き彫りにしとるけど、ロシア問題については相変わらずの「上から目線の道徳」で語りよる。
これこそが悲劇や。足元で地殻変動が起きてるのを感じながら、地震を呼び寄せたのと同じ古い祈りの言葉を唱え続けとるんやからな。
なぜここにいるのか：西側の「拡大依存症」と、それを潤滑にする「捏造されたロシア恐怖症」
ロシア恐怖症（Russophobia）は、単なる血に飢えた偏見やない。ロシアに対する歴代帝国の（失敗した）政策ツールなんや。エスカレーションを「美徳」に見せかけ、妥協を「反逆」に見せかけるために、メディアの血流に流し込む薬やな。
ロシアのやることを全部肯定せんでも、そのメカニズムは見えてくる。ロシアを永久に「脅威」として描けば、NATOの動きは全部「防御」になり、EUの経済的自傷行為は全部「正義」になり、外交的な出口は全部「宥和」になるんや。
そのOSをインストールすると、こんな心理環境ができあがる。
NATOの拡大は「自由」になる。
クーデターは「民主主義の目覚め」になる。
制裁は「価値観」になる。
検閲は「情報の誠実さ」になる。
戦争は「支援」になる。
これさえあれば、自分の国の産業を焼き払っても、まだ「道徳的なリーダーシップ」やと言い張れるんや。
それが2014年以降、特に2022年以降加速した欧州の「ダークコメディ」や。自己制裁、脱工業化のプレッシャー、エネルギー価格のショック、そしてロシアを解体しようとするワシントンの妄想への戦略的な屈服。それを「民主主義を守るため」と称して売り歩いとる。一方でモスクワは、西側の振る舞いを2007年と同じように見てるわ。「美徳の仮面を被って迫ってくる敵対的な構造」やとな。
プーチンのミュンヘン演説は――繰り返すが、オカルトやない――強い奴が意思決定を独占して力を行使するのが当たり前になれば、世界は安全になるどころか危険になるって警告してたんや。
で、西側は何をした？
「ルールに基づく秩序」をブランド化しながら、都合のええ時にルール（国際法）を破りよった。聖書レベルの選民思想、神に選ばれし民や。NATOを広げながら、「この拡大は無害や」と言い張りよった。
ロシアの異議申し立てを「ロシアの罪」の証拠として扱う。これは異端審問官もびっくりの循環論法や。そんで、ロシアを「醜い政権交代のパターンに反応する合理的な主体」として想像できへんメディア文化を育てよった。悪役のカートゥーンとしてしか見られへん。分析やなくて神学戦争や。
ミュンヘンが口にできへんオチ
ここに、2026年になっても、メルツが旧秩序の死を認めても、まだミュンヘンが言えんセリフがある。
西側はプーチンの警告を読み間違えたんやない。拒絶したんや。それを受け入れることは、自分たちの力を制限することになるからな。
2007年のミュンヘンは、単なる「広報が上手くなったNATO」やない、本当の欧州安全保障構造を作る最後のチャンスやったかもしれん。ロシアを、政権交代させて解体すべき敵やなくて、正当な利益を持つ大国として扱うチャンスやったんや。
そんで今、2026年のミュンヘン。あいつらは残骸の中に立って、嵐がどこからともなく吹いてきたみたいに、それを「不確実性」と呼んどる。ブラックロック首相はリセットだの、信頼回復だの、欧州の強化だの、新しい抑止力だの言うとる。
けどな、ミュンヘンに必要なリセットは、あいつらが拒んどるこれや。
ウクライナ戦争後もNATOが有効な同盟であり続ける、という前提のリセット。
ロシアは戦略的な屈辱を飲み込み、西欧が受けている屈辱こそが現実だという逆転した認識を受け入れろ、という前提のリセット。
国際法は強者の道具である、という前提のリセット。
欧州の役割は帝国のための前方作戦基地であり、帝国の時間を稼ぐために主権を犠牲にすることである、という前提のリセット。
これが起きん限り、ミュンヘンは毎年繰り返される。もっと不安げに、もっと軍事化され、もっとレトリックに走り、自分らの破滅的な政策が作った物理的な現実からもっと切り離されてな。
そんで、プーチンの「予言」は予言であり続けるんや。未来を予知したからやなくて、マシンの仕組みを正しく説明したからな。
https://www.zerohedge.com/energy/strait-showdown-iran-launches-smart-control-exercise-oil-transit-point
海峡の対決：イランが石油輸送の要所で「スマート・コントロール」演習を開始
2026年2月17日 火曜日 03:00
イランの精鋭、イスラム革命防衛隊（IRGC）が月曜日、戦略的にめちゃくちゃ重要なホルムズ海峡で海軍演習を開始しよった。国営メディアが報じとる。
演習の名前は「ホルムズ海峡のスマート・コントロール」。IRGC海軍が司令部の直接監視の下でやってるって話や。準公式のタスニム通信によれば、この演習は「起こりうる安全保障上、あるいは軍事的な脅威」に対する戦闘準備をテストしとるんやと。エネルギー市場も固唾をのんで見守っとる状況やな。
IRNA（イラン国営通信）：IRGC海軍が「ホルムズ海峡のスマート・コントロール」と称するハイブリッド実戦演習を実施。
IRGC総司令官のモハンマド・パクプル少将の監視下で行われとるこの演習について、国営メディアのプレスリリースはこう説明しとる。「海上の安全保障上の脅威に対し、迅速・断固・包括的に対応することが、配備された部隊のインテリジェンスと作戦の核心である」とな。
アメリカとイランの間では、遠回しな核協議が最近再開されたばっかりや。2025年6月にイスラエルがイランを爆撃して、アメリカもイランの核施設3カ所を叩くっていう12日間の紛争が起きて以来、交渉はポシャっとったんやけどな。火曜日にはオマーンの仲介でジュネーブ交渉が予定されとる。
タイミングは偶然やない。先週末、トランプ大統領が「中東に2隻目の空母を派遣する」って発表したし、イランへの軍事行動は「選択肢にある」って警告し続けてるからな。
IRGCは、ワシントンに対して「やる気あんぞ」って見せつけるために、この地域で予告なしの演習をちょこちょこやっとるわけや。
2週間前に最初の演習が始まった時、米中央軍（CENTCOM）はIRGCに対して、米海軍の近くでは気をつけろよって警告しよった。
「米軍艦艇が飛行作業中にその上を飛んだり、意図が分からんのに低空飛行や武装飛行で近づいたり、米軍艦に衝突コースで高速ボートを突っ込ませたり、米軍に武器を向けたりするような、IRGCの危険な行動は容認せんで」と、当時のCENTCOMは言うとる。
「米軍は、イランが国際空域や公海でプロフェッショナルに活動する権利は認める」としつつも、「米軍や地域のパートナー、商船の近くで不安全かつ非プロフェッショナルな振る舞いをしたら、衝突やエスカレーション、不安定化のリスクが高まるで」と釘を刺しとったわけや。
けどな、イランが演習しようが反撃をチラつかせようが、ペンタゴンがイランを睨んで中東で軍備を増強しとる動きは止まっとらん。
ただ、ホワイトハウスが分かっとかなあかんのは、テヘラン相手に軍事行動を起こすんは、ベネズエラでの一回ポッキリの任務なんかより、はるかに複雑で困難やってことや。
もしアメリカがイランと衝突することになったら、強烈なしっぺ返しを食らう可能性も、事態がとんでもなくややこしいことになる可能性も、他のケースとは比べもんにならんほど高いんやからな。
https://www.zerohedge.com/markets/ship-orders-south-korea-are-surging-thanks-us-fees-chinese-made-ships
イサヴぉ、毎度。次は造船業界の話やな。
アメリカが中国製の船にケチ（手数料）をつけ始めたおかげで、棚ぼたで韓国がウハウハになっとるっていう、これまた露骨な経済戦争の話や。
忖度・省略・要約なし、わ。抜き、キレッキレの関西弁で行くで。
中国製への制裁手数料で韓国への造船発注が急増
2026年2月17日 火曜日 04:00
日経新聞によると、アメリカが中国製船舶を締め出す計画を立てたせいで受注の流れが変わり、需要が他に流れた結果、韓国が世界の造船レースで中国との差を詰めとるらしい。
クラークソンズ・リサーチ（英国）のデータによれば、2025年の世界全体の新規受注は、前年比27%減の5,642万CGT（標準貨物船換算トン数）やった。年間での減少は2年ぶりや。
中国は依然として1位やけど、受注は35%も激減して3,536万CGT。シェアも62.7%まで縮小した。
一方、2位の韓国は逆を行っとる。受注は8%増えて1,159万CGT、シェアは20.6%まで跳ね上がった。
3位の日本は……悲惨やな。53%も大暴落して277万CGT。シェアもたったの4.9%まで落ち込みよった。
この地殻変動のきっかけは、去年4月にアメリカが「2025年10月から、アメリカの港に入る中国製の船に手数料を課す」って発表したことや。10月末の米中首脳会談で導入は1年延期になったんやけど、もう先行きが不透明やから、世界中の海運会社が中国に船を頼むのを躊躇し始めたんや。
中国船舶集団（CSSC）の傘下企業は、「去年の夏の商談では不利な立場に立たされた」ってボヤいとる。その隙に韓国の造船所が大型コンテナ船の契約をさらっていったわけや。HD現代韓国造船海洋も、「中国の造船所に対する需要が弱まったんが、最近の受注急増の主な理由や」ってハッキリ言うとる。
日経によれば、同社の12月期決算は過去最高を記録した。売上高は約29兆ウォン（約201億ドル）で17%増、純利益は倍増して約3兆ウォンや。
政府の後押しも効いとる。韓国政府は2024年にインドネシアに訓練センターを作って、韓国語教育も含めて熟練労働者を仕込んでから自国の造船所に送り込んどる。賃金も上げたし、人手不足を補うためにAIツールまで導入しとるんや。
韓国の造船業界で働く外国人は、2024年末時点で22,824人と過去最高。5年前の約4倍で、全従業員の2割以上が外国人や。
一方、日本は中国から流れてきた需要を全然拾えてへん。日本船舶輸出組合のデータやと、2025年の輸出契約は20%減の893万総トン。4年連続のマイナスや。造船所のキャパが足りんし、2029年ごろまで船台の予約がいっぱいやし、人手不足でコストも上がっとるから、成長にブレーキがかかっとる状態や。
2026年を展望すると、環境規制が厳しくなるから、水素やアンモニアといった次世代燃料船の発注が加速して、世界の需要は回復する見込みや。HD現代韓国造船海洋は、新造船や買い替え需要が堅調やとして、2026年の受注目標を今年より26%高い233億ドルに設定しとる。
中国も黙ってへん。巻き返しを狙っとる。12月には中国遠洋海運集団（COSCO）が中国船舶集団に500億元（約72億3000万ドル）もの発注を出しよった。国営企業同士でガッチリ組んどる。
日本もリセットを図っとる。今治造船がジャパン マリンユナイテッド（JMU）の買収を完了させて、経営を効率化しよった。政府は2035年までに国内の造船能力を倍の1,800万総トンまで引き上げて、韓国や中国とのバカでかい差を縮めるつもりらしい。
https://www.zerohedge.com/political/indian-scrapyards-welcome-growing-number-dark-fleet-tankers
インドの解体場、増え続ける「影の艦隊」タンカーを歓迎
2026年2月15日 日曜日 08:40
ツヴェタナ・パラスコヴァ（OilPrice.com）執筆
アメリカから制裁を食らっとる少なくとも3隻の船が、ここ数週間のうちにインド西海岸の解体拠点アランに到着しよった。去年は過去最多の15隻もの「影の艦隊」タンカーがこの解体場に送られたんやけど、制裁対象の船を扱う懸念なんてどこ吹く風で、この商売は活気づいとる。
1993年建造の「ウッドチップ（Woodchip）」号は、前の船名の時に2021年にアメリカから制裁を受けとるんやが、これが1ヶ月も経たんうちにアランに到着した3隻目のタンカーや。ブルームバーグが金曜日、船舶追跡データや代理店の報告、取引に詳しい情報筋の話として報じよった。
このボロ船たちの到着は、世界中で制裁対象やワケありの原油を運んどる艦隊の姿が変わりつつあることを示しとる。供給がたっぷりある中で、さらに年季の入った船が引退時期を迎えとるし、何よりアメリカの役人がベネズエラ原油を受け入れ始めたから、今まで「禁断の取引」に使われとった船がそんなにいらんようになったんや。海運仲介業者ブライマーによれば、かつてカラカスの輸出に使われとった「闇のタンカー」は約128隻もあったらしい。
ブルームバーグの分析によれば、今年これまでにインドのアランに到着したアメリカ制裁対象タンカーの数は、2025年1年間に受け入れた「影の艦隊」15隻の2割に相当しとる。
「ウッドチップ」号は1月中旬にオマーン湾から東へ向かってノロノロ航行しとるのが目撃されて、先週末にアランに到着しよった。
影の艦隊のタンカーは、まともな船よりはるかにボロいし、もし制裁原油の運搬に長く使い続けとったら、環境破壊の脅威にもなりかねん。
インドの解体場への到着が増えとるっちゅうことは、世界の影の艦隊の中でも一番古い部類の船が、ようやく引退し始めとるっていう合図やな。
さらに、アメリカがベネズエラに介入して、アメリカの管理下でベネズエラ産原油が「合法的に」売られるようになったことで、制裁逃れの原油を運ぶための船がそんなに必要なくなったんや。
アメリカは1月初旬にベネズエラの石油販売の管理権を握って、世界最大級の独立系商社であるヴィトールとトラフィギュラに対し、アメリカ、欧州、インド、中国の買い手に原油を売りさばく許可を与えよった。
マドゥロがアメリカに追い出される前は、ベネズエラの石油輸出には約128隻の影の艦隊が使われとった。
それまでは、アメリカの制裁下にあったからベネズエラの輸出の大半は中国に向かっとったんや。制裁対象の船を使って、主に山東省の「ティーポット」と呼ばれる独立系製油所に原油を届けとったわけやな。
https://www.zerohedge.com/energy/chinese-oil-firms-turn-iran-replace-venezuelan-crude
中国の石油会社、ベネズエラ産の代わりにイラン産へシフト
2026年2月3日 火曜日 21:20
The Cradle 経由
ロイター通信が月曜に報じたところによると、中国の独立系製油所（ティーポット）が、ベネズエラ産の供給不足を埋めるために、割引価格のイラン産原油を買いあさっとるらしい。ワシントンが南米ベネズエラの石油を暴力的に乗っ取ったせいで、供給が止まったからな。
「世界最大の原油輸入国である中国にとって、備蓄されとったイラン産石油の取り崩しが、ベネズエラ産の減少分を補っとる」と、事情に詳しい二人の関係者の話を引用して報じとるわ。
ベネズエラから中国への石油出荷は、トランプ大統領が12月にベネズエラのタンカーに封鎖措置を食らわせてから激減しとる。
さらに1月3日、米軍はベネズエラの首都を爆撃し、ニコラス・マドゥロ大統領を拉致して、国の石油を管理下に置きよった。ワシントンは、ベネズエラの石油収益をホワイトハウスが管理するカタールの口座に入れると発表しとる。
トランプは世界的な商社であるヴィトールとトラフィギュラに対し、最大5,000万バレルのベネズエラ産石油の販売を許可したんや。けど、北京政府系のペトロチャイナは、この先行き不透明な状況を見て、カラカスからの買い付けをストップしよった。
そこで中国の独立系製油所は、中国国内の保税倉庫や船の上に保管されとったイラン産重質原油を、大幅なディスカウント価格で買い増ししとるわけや。
関係者の一人によれば、2月と3月にはイラン産のヘビー・原油やパルス・原油の買い付けがさらに増える見込みやという。アメリカの制裁のせいで、イラン産を買う物好き（イキり隊）が少ないから、製油所は1バレルあたり約12ドルの割引で買えるんや。
ロシア産のウラル原油も、同じくアメリカの制裁のせいで11ドルから12ドルの割引。一方で、ヴィトールはワシントンの許可を得て、中国の買い手にベネズエラ産を5ドル引き程度でオファーしとる。
アメリカが乗っ取る前、中国のベネズエラ産原油の輸入量は日量平均39万4,000バレルで、海上輸送される原油輸入全体の約4%を占めとった。
土曜日、トランプは「インドがベネズエラ産を買い始める。これでアメリカの関税の脅しを受けて減っとるロシア産の穴を埋められる」と抜かしよった。「もうディールは成立した。ディールのコンセプトはできとる」と、エアフォース・ワンの中で記者団に豪語したんや。
去年、トランプがベネズエラ産を買う国に25%の関税をかけてから、ニューデリーは買い付けをやめとったんやけどな。結局、インドも中国も、ロシア、ベネズエラ、イランに対するアメリカの強烈な制裁のせいで、ここ数年、石油の買い先をあっちこっち振り回されとる状況や。
https://www.zerohedge.com/political/why-firing-9-federal-workforce-didnt-move-needle
連邦職員を9%クビにしても、なんで支出が減らんかったんか
2026年2月17日 火曜日 02:30ジェームズ・ヒックマン（SchiffSovereign.com）執筆
2025年1月、アメリカの連邦政府は約300万人を雇っとった。それが11月までに約27万人減りよった。だいたい9%の削減やな。
ケイトー研究所によれば、これは平時における連邦職員の削減としては「史上最大」やったらしい。
15万人以上が「人生の岐路」っちゅう早期退職パッケージを受け入れて辞めたし、何万人もが直接レイオフされた。オフィスは空っぽになり、何十年も膨れ上がっとった官庁が2014年並みの人数まで縮小したんや。
ところがや。これだけの歴史的なクビ切りをやったのに、政府の支出は去年、むしろ増えよったんや。
2025会計年度の連邦支出は7兆ドル。前年より約3,000億ドルも増えとる。ええか、2025年いうたら、あのDOGE（政府効率化省）が予算にチェーンソーを入れて、バサバサ削るはずの年やったんやぞ。
これはDOGEの失敗やない。本当の「病巣」がどこにあるんか、正体が露わになっただけや。
連邦職員全員の給料と福利厚生を全部合わせても、年間で約3,360億ドル。これ、連邦支出全体のたった5%未満なんや。
言い換えればや、明日、ワシントンの官僚やら規制当局やら書類仕事の連中を一人残らずクビにしたところで、支出の95%は何事もなかったかのように止まらんっちゅうことやな。
なんでか？ 予算の約60%が「義務的支出」――ソーシャルセキュリティー（年金）、メディケア（高齢者医療保険）、メディケイド（低所得者医療扶助）――やからや。これらは何十年も前に決まった法律に基づいて、自動的に支払われる。議会が毎年投票するわけやない。勝手に小切手が送られていくんや。
それに加えて、国債の利払いがある。これが年間で約1.2兆ドル。予算項目としてはメディケアや国防費よりデカい、第2位の巨額支出や。
（政府は「純」利払いとかいうて低く見せようとしとるけど、年金基金とかへの未払利息を入れた「総額」で見なあかん。踏み倒す気がないなら、結局払わなあかん金やからな）
これらの支払義務は、誰がトップだろうが、職員が何人いようが、毎年勝手に膨らんでいく。
去年だけで年金は1,000億ドル以上増えたし、利払いも1,000億ドル近く増えた。この2つだけで、DOGEが職員を削って捻り出した節約分なんて、一瞬で飲み込まれてしもたんや。
議会予算局（CBO）によれば、今後10年間の支出増加の80%以上は、年金、医療、そして利払いから来る。
これが、ワシントンの誰も正直に話したがらん構造的な問題や。アメリカの赤字問題は、今の「下手な決定」だけやなくて、何十年も前の「下手な決定」を放置しとるから起きてるんや。オートパイロットで膨らみ続ける約束を果たすために、毎年約2兆ドルの借金を重ねとるわけやな。
理想的な世界なら、議会がこの「聖域（権利プログラム）」に直接メスを入れるべきやけど、年金や医療の改革は政治的な「第3のレール（触れたら即死）」やからな。誰も触りたがらん。
けど、他にも手はある。
38兆ドルを超える債務も、経済がそれ以上に成長すれば管理はできる。アメリカにはまだその潜在能力はあるからな。
スコット・ベッセント財務長官は、予算の1割、約6000億ドルが「不正」やと公言しとる。「無駄」やなくて「犯罪（詐欺）」や。福祉詐欺やら、メディケアの不正請求やらな。
この犯罪者への支払いを止めるだけでも、相当助かるはずや。それから、生産性を締め付けとる規制の迷路をナタで叩き割れば、経済成長が債務の伸びを追い越す可能性も出てくる。
DOGEの名誉のために言うとけば、「政府はもっと少ない人数でも回る」ことは証明した。
職員が激減しても、サービスは崩壊せんかった。IRS（内国歳入庁）は確定申告を処理しとるし、管制官も仕事に来とる。9%減っても政府の重要な機械は動き続けとるんや。
つまり、連邦職員の多くは「自分の存在を正当化するためだけに存在しとった」っちゅう、みんなが薄々感づいとったことが裏付けられたわけやな。
けど、DOGEはもっと不快なことも証明しよった。行政が人員削減の先に行こうとして、支出そのもの（たとえ不正な支出でも）に手をつけようとすると、すぐに誰かが提訴して、裁判所が差し止め命令を出しよるんや。
連邦判事はDOGEが財務省の支払いシステムにアクセスするのをブロックしたし、20州の司法長官たちがレイオフを止めるために提訴しよった。ほんのわずかな削減すら、何ヶ月も訴訟で足止めや。
法体系が「ラチェット（逆転防止弁）」みたいになっとる。支出を増やすんは簡単やけど、減らすんは至難の業や。
結局、議会が不正を根絶し、一律に支出をカットし、経済成長を邪魔するのをやめん限り、この軌道は変わらん。
けど、有権者が強制せん限り、議会は動かん。今の政治状況を見とると、そんな日は当分来そうにないな。
まだ「比較的痛みの少ない解決」の窓は開いとるけど、どんどん狭なっとる。あと7年もすれば年金基金は底をつき、国債は50兆ドルを超える。そうなったら、もう「不快」や済まんで。「不可避」な現実として叩きつけられる。
あいつらが解決策を見つけるのを願うんは勝手やけど、「希望」は戦略やない。だからこそ、しっかりした「プランB」が必要なんや。何十年も無責任やった議会が、突然規律に目覚めるなんていう奇跡に、家族の将来を預けるわけにはいかへんからな。
https://www.zerohedge.com/medical/least-laid-generation-history-gen-z-ghosting-sex-and-implications-are-huge
歴史上もっともヤってへん世代：Z世代がセックスをシカト中…その影響は甚大や
2026年2月16日 月曜日 08:40
スコット・ピンスカー（PJMedia.com）執筆
ジミー・バフェットは「酔っ払ってヤろうや」なんて歌うてたけど、今の若者は酒すら飲まん。18歳から34歳のアルコール消費量は、2023年から2025年の間だけでさらに9%も減りよった。
アメリカ国立アルコール乱用・依存症研究所のコブ所長は、今の若者は酒を「健康リスク」として見てるし、そもそも対面で友達と過ごす時間が激減しとるって言うとる。2003年には月に30時間あった対面の社交が、2020年には10時間まで落ち込んだんや。孤独のパンデミックやな。
これがセックスにも直撃しとる。
1991年には高校生の54.1%が経験済みやった。それが2023年には31.6%まで大暴落や。
わても驚いたわ。性欲なんて生物学的に組み込まれとるもんやから、無くならんと思てたけどな。けど、現実に消えつつある。その結果、アメリカの出生率は40年ぶりの低水準や。
人口維持に必要な2.1に対して、今は1.6。今までは移民で誤魔化してきたけど、不法移民の取り締まりが厳しくなった今、アメリカは史上初の「人口減少」の恐怖に直面しとるんや。
これは世界的な現象で、ピーター・ゼイハン（地政学戦略家）に言わせれば、中国なんてあと10年で国家としてバラバラになるって予言しとる。中国の出生率は2017年から70%も落ちてて、ホロコースト中のユダヤ人以上の減り方らしいわ。
なんで若者は酒を飲まんし、ヤらんし、子供を作らんのか？
原因は一つやない。
まずスマホや。マッチングアプリで無限に選択肢があるせいで「決断できん（分析麻痺）」し、インスタの加工された幻想に慣れすぎて、目の前の生身の人間が魅力的に見えんのやな。
それに、ネットに溢れる無料のアダルトコンテンツ。わざわざリアルな相手を作って、失恋したり「#MeToo」で社会的に抹殺されたりするリスクを冒すより、画面の中で済ませたほうが楽やっちゅうわけや。
コロナもデカい。2020年に家に閉じ込められた15歳が、今21歳。知らない奴とバーで飲むなんて「キモい」と感じる世代になってもうたんや。
さらに、酒から大麻へのシフト。酒は社交のドラッグやけど、大麻は孤独を楽しむ内向的なドラッグやからな。サウスパークでも言うてたけど、大麻は「退屈」を紛らわすためのもんで、人生を前進させるエネルギーを奪うてまうんや。
政治的な価値観も関係しとる。リベラルな女性は保守的な女性に比べて子供を持つ確率が30%以上も低い。人類嫌いの世界観を持ってたら、種を存続させようなんて思わんわな。
そして一番デカいんは、金や。
1800年代の農家にとって子供は「労働力（資産）」やったけど、今の都市生活じゃ「負債」でしかない。18歳まで育てるのに41万ドルもかかるんやぞ。
住宅価格が高すぎて、初めて家を買う平均年齢が40歳。40歳でやっと自分の城を持てる女の人が、そこから子供を2.1人産むなんて、算数的に無理があるわな。
JDヴァンス副大統領も指摘しとるけど、不法移民による住宅需要の圧迫もこの状況を悪化させとる。
魔法の解決策なんてない。けど、もし最大の原因が「ネットのアダルトコンテンツ」やとしたら、状況はもっと悪なるで。
AIが進化して、自分の好きな幻想を1秒で動画にしてくれる時代や。AIが自分の名前を叫んでくれる。
デジタルな幻想と現実の区別がつかんようになった時、若者たちはかつてないほどの孤独の中に放り出されることになるんやな。
https://www.zerohedge.com/geopolitical/what-do-monica-lewinsky-maggie-thatcher-elvis-cher-bill-cosby-pope-have-common
モニカ・ルインスキー、サッチャー、エルヴィス、シェール、ビル・コスビー、そして教皇……あいつらの共通点は何や？
2026年2月16日 月曜日 01:05
（自称）透明性を確保するために、ボンディ司法長官とブランチ司法次官が、夜通しで「エプスタイン・ファイル」に名前が出てくる政府関係者やら政治的影響力のある人物（PEP）の全リストを公表しよった。
このリストには、エプスタインやギレーヌ・マックスウェルとドロドロのメールのやり取りをしとった奴から、ただニュース記事の一部に名前が載ってただけの奴まで、一律にぶち込まれとる。
要するに、司法省（DoJ）がお墨付きを与えた「ロリコン予備軍、ピザ好き、あるいは島のパーティー仲間（※疑惑やけどな）」の公式名簿っちゅうわけや。
リストの中身を見てみ。まさにカオスやで。
【極悪・ドロドロ級】（直接的な関わりが疑われとる大物）
クリントン、ビル： 言わずと知れた「常連」疑惑筆頭。何度も島に行っとるっちゅう証言があるし、このリストでも主役級や。
アンドリュー王子： 英国王室の面汚し。示談金払って逃げたけど、リストに載るんは当然の結果やな。
マックスウェル、ギレーヌ： エプスタインの相棒。今刑務所におるけど、彼女の口から誰の名前が出るかが全米の恐怖の種やった。
ダーショウィッツ、アラン： 有名な弁護士やけど、自分も疑惑の渦中におる。テレビで必死に弁解しとる姿が目に浮かぶわ。
【パトロン・利権級】（金とビジネスで繋がっとった連中）
ゲイツ、ビル： 「慈善家」の仮面が剥がれそうや。エプスタインとの面会が離婚の原因の一つとも言われとるし、かなり分が悪い。
ウェクスナー、レス： ヴィクトリアズ・シークレットの元ボス。エプスタインの最大のパトロンで、こいつがおらんとエプスタインの成功はなかったと言われとる。
トランプ、ドナルド： かつての「遊び仲間」。本人は「出禁にした」言うとるけど、メラニアやイヴァンカの名前まで載っとるんは、家族ぐるみの付き合いがあった証拠やな。
【セレブ・客寄せパンダ級】（イメージダウン不可避）
ビヨンセ ＆ ジェイ・Z： 音楽界の帝王夫妻。名前が出ただけでファンはガタガタ震えとる。
デ・ニーロ、ロバート ＆ ウッディ・アレン： ハリウッドの重鎮。アレンの方はもともとスキャンダルまみれやけど、デ・ニーロまで載るとはな。
マイケル・ジャクソン ＆ エルヴィス・プレスリー： 故人やけど、伝説に泥を塗る形になったな。エプスタインの「コレクション」欲が透けて見えるわ。
【意外・謎すぎる級】（なんでこいつが？枠）
教皇ヨハネ・パウロ2世： これが一番の衝撃やろ。聖人君子がなんでロリコン島と関係あんねん。単に「写真に写ってた」とかのレベルであってほしいけどな。
サッチャー、マーガレット： 「鉄の女」までリスト入り。政治的な接点があっただけかもしれんけど、名前があるだけで不気味や。
スノーデン、エドワード ＆ アサンジ、ジュリアン： 反体制のヒーローたち。エプスタインが監視対象やったから、その関連資料に名前があっただけっちゅう見方もできるけど、リストの「闇」が深すぎるわ。
モニカ・ルインスキー： クリントンの件で名前が出たんか、それとも直接の接点か。彼女の人生、ほんまに波乱万丈すぎるな。
【現職・政治工作級】（今まさに権力持っとる奴ら）
バイデン一家（ジョー、ハンター、ジル）： 現職大統領ファミリーがこれだけ揃って載るんは、政権にとって致命傷になりかねん。
ブリンケン、カマラ・ハリス： 政権の中枢。これが「政治的プロパガンダ」に使われるんは間違いなしや。
JDヴァンス： トランプの副大統領候補。新しい「イキり隊」のホープも、しっかり過去の（あるいは資料上の）繋がりを掴まれとる。
全体的には民主党系の政治家やハリウッド関係者が多いから、やや左寄りなリスト（約130?150人）に見えるけど、マスクやアデルソンみたいな右派の大口献金者（約90?110人）もガッツリ入っとる。
DoJは「名前があるからって即、犯罪者やないで」と一応の言い訳はしとるけど、こんな名簿が出回ったら、世間は黙っとらんわな。メールで直接やり取りしとった奴と、単に言及されただけの奴がごちゃ混ぜになっとるんは、ある意味「究極の嫌がらせ」とも言える。
