警官の前でクレージーな振る舞いをして殺されるタイプの自殺

 EUのふるまいはそれの喩えがぴったりだ、とトム・ルオゴというおっちゃんがスプートニクのインタビューに答えている。

https://tomluongo.me/2022/02/25/eu-sanctions-suicide-by-cop/

おなじおっちゃんが別のところでいうには、ロシアはエネルギーだけではなく、「世界のコモディティー取引で重要な位置を占めている。ニッケル、パラディウム、チタン、濃縮ウラン、タングステン、窒素肥料、炭酸カリウム、尿素。」

さらに、「欧州がまだ寒い時期に凍えるだけでなく、バイデンは中期的に20%のインフレとガロン8ドルのガソリン価格を覚悟しなければならない。そうなったら連銀の利上げなんて誰も話題にしなくなる。」

そして、「2024年に欧州の地図がいまとまったく違っていることになるだろう。ウクライナで止まるわけがない。」

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別のどっかで見たのだが、いくらアメリカがLNGを産出できるといっても、運ぶのにはLNG専用船が必要。いまのところLNG専用船もふくめ海運市況はどんぞこ。動く船はアジアに集結している。船がないと運べない。船をつくるには造船所が必要。造船所は、日本もそうだけどとっくのむかしに操業をやめていて、稼働中の造船所は数が限られている。造船所をつくって技術者を養成し、船を作って船員を養成していたらあと20年はたっぷりかかる、という話だった。

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al arabiaによると、デンマークの首相はデンマーク国民に対し、ウクライナに志願兵として行きなさいといったらしい。

https://english.alarabiya.net/News/world/2022/02/27/Danish-PM-says-volunteers-can-join-Ukraine-fight-

デンマークはいまや欧州のなかで突出した強盗天国（人口10万人あたり410件）なので、じぶんとこのネオナチに、ウクライナに行ってほしいようだ。

https://www.zerohedge.com/personal-finance/denmark-robbery-capital-europe

いまの欧州は狂気を隠そうとしない。

アメリカ軍の退役将軍ジャック・キーンさんが見たウクライナにおけるロシア軍

 たいへん興味深い

https://www.youtube.com/watch?v=IE-duuyhY6c

1. ロシア軍は4方向から進軍を開始してキエフに迫る古典的な戦法。素晴らしい。

2. ただし今に至ってモーメンタムを喪失したようだ。原因はおそらくウクライナ側の抵抗か。時間の経過とともにロジスティックは困難になるはずだ。

3. 不思議なことに、ロシアはサイバーアタックの能力を有しているのに、ウクライナのインターネットはじめ通信や電力インフラを遮断していない。そのおかげでウクライナ側からの映像が世界に流れている。

4. さらに不思議なことは、ウクライナの制空権を抑えていないこと。まず制空権をとって地上軍を支援する。これはアメリカ軍ならまっさきにやることなのだが、いまだにウクライナ空軍機が飛んでいる。

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https://www.youtube.com/watch?v=8RG9D6-H7uY

現地滞在中のフォックスニュース記者によると、通常の空襲警報とはべつのお知らせがやってきて、「これからロシア軍の空襲があるので地下に避難しましょう」といった5分後に空襲があるという。ロシア軍がやってきたときのために一般市民に武器が配られ、おばちゃんたちは火炎瓶をせっせと用意している。

まるでB-29爆撃機を竹槍で落とそうとした日本人みたいじゃないか。そのときの日本人は、はたして「自由と自国の主権をこよなく愛する国民」だったのだろうか。

空襲のお知らせもそうだが、そんな正確な情報をもっているのが不思議だ。ロシアが意図的に流しているとしか思えない。ネットやコミュニケーションを遮断しないのもそのためなのだろうか。

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「アメリカ軍なら」制空権をとって地上を絨毯爆撃する。第二次世界大戦のとき、ドイツでも日本でもそれをやった。ベトナムでもシリアでもリビアでもイラクでもそれをやった。イエメンでおなじことをサウジ空軍が実行しているのを昨日も今日も後方支援している。しかしロシア軍は、アメリカの退役将軍がふしぎにおもうくらい、その能力があるのに「アメリカ的戦術」を実行していない。

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ロシア国内では、フェースブックは遮断されたものの、それ以外のネットは世界に開放されている。国内の反戦デモの様子も世界に拡散されている。世界中にちらばったウクライナ人の悲痛な声も聞こえる。もちろんアメリカンメディアの「ウクライナの自由と主権を愛する国民をばなぜ西欧は捨てるのか？」という問いかけも。

これらを見ていて浮かび上がってくるのは、ウクライナが西欧にとってたんなるpawn、質草、中国語で「当」だったという事実。

ロシアはまったく新しい戦いかたをやっているようだ。

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ロシア軍はキエフを今夜制圧するという。

SWIFTから排除

 SWIFTはデジタル決済なので早い、というだけのはなしで、じつは昔ながらの電信とかファックスとか、そういう決済方法ものこされているようだ。しかもエネルギー分野をSWIFT排除に含めるかどうか、「週末ゆっくり考える」のだと。

在キエフのアメリカ大使館が書類とかPCぜんぶ破壊して撤退したあたりから、米露間ですでに談合済みの香ばしさ。とすれば本件もすでに折り込み済み。でなければ最終カードをこんなにあっさり切るはずがない、と思うのだが。

そしたらあとは、EUがまだ遠い春を待ちながら暖房なしで我慢大会。世界がエネルギーを中国経由で買う（ロシアは世界の原油供給の10%シェア）ために殺到。中国はコミッションでぼろ儲け、てか。

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ところで戦況。いままでのスピード感にくらべて、キエフの近所で進撃スピードが落ちている感が否めない。長引くと補給が問題になるので、当初の発表どおりドンバスの脅威になるような武力排除をすれば、さっさと撤退するのがいいと思うのだが。

当初のもうひとつの目標はウクライナの脱ナチ化。具体的にどうするのか想像できない。スピードの変化もこれと関連しているのかもしれない。

ウクライナ国軍というのはもともとネオナチの武装勢力が軍隊に昇格したもの。それに加えて、世界中の西欧系白人国家からあつまったネオナチ義勇軍、つまり白人版イスラム国みたいな混成部隊が活動中。とすれば、ネオナチ武装勢力が市民の間に溶け込んでいるとは考え難い。ぎゃくに攻撃するロシア軍とすればわかりやすい。国軍はグループ行動するからターゲットとして特定できる。ロシア語もウクライナ語もできないタトゥー白人は無力化すればいい。

問題は、一般市民をあんまりたくさん犠牲にできないことなのだろう。あるいはネオナチをキエフ防衛戦に集結させて一挙に殲滅というプランなのか。

ゼレンスキーに残された3つ+1の径

1. ロシアに拘束されて、立候補したときの公約どおりに和平宥和に戻り、西欧がウクライナをどういうふうに取り込んだか吐露する => ヴィクトリア・ヌーランドに殺される

2. ロシアの傀儡になる => ネオナチに殺される

3. プーチンさんと話すまえに殺される、ただし名誉ある死。

4. ユダヤ系なのでイスラエルに亡命する。

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ところではじめはダメダメだと思っていたANNが、まっとうな解説者を招いてちゃんと話を聞いているので、いちばんマシだと思った。TBSは事象の表面しか見ていないし、キャスターも方針もダメ。アベマはビューワーのリテラシーがだめだな。

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我が国の外務大臣はあいかわらず。いいスタッフがひとりもいないんだろう。哀れになるくらいだ。外務省の誰でもいいから相手してあげてほしい。

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在東京ロシア大使。日本語がすごく上手で、話もうまい。ロシアがこんないい人材を日本に送り込んだということは、日本もまだまだ捨てたもんじゃないかもしれない。

この動画を見てゼレンスキーのことを考えた

 https://www.youtube.com/watch?v=em8UvwCTWwk

それにしてもなんだか、バイデンと事前に話がついていたような展開だった。数日前に在キエフアメリカ大使館が書類とかPCをぜんぶ破壊して撤退したというのは、このスピーディーな進展を事前に知っていたとしか思えない。

ところでセルゲイ・カラガノフ教授がロシアの新外交政策について、品格を感じさせる文体で書いている。これをざっと読むと、いまが時代の転換点なのだなあと思う。

https://www.rt.com/russia/550271-putin-doctrine-foreign-policy/

日本のメディアは「プーチンのつぎの一手は？」なんて書いているけれど、これを読むとそういう次元ではじめたことではないことがよくわかる。ロシア外務省のマリア・ザカロヴァさんは「この戦争は8年前からずっとつづいている」という。

https://www.rt.com/russia/550529-ukraine-war-eight-years-zakharova/

500年続いた西欧による世界支配。そのシステムが限界にきて、西欧の醜い本質が吹き出している。醜い本質のひとつは、仲のわるいわがままな人たちが、つねに誰か（ユダヤ人 -> 植民地 -> 社会主義国 -> ロシア）を虐めることで、かろうじて保ってきた均衡。もうひとつは、その均衡が破れるときの逃げ場としての、ネオナチに代表される白人優越至上主義。

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これ以下はメモ。（このブログは誰も読んでいないのでほとんどメモみたいなものだが）

ウクライナに関する報道で、一番のすっとこどっこいはこれ：

ロシア・ウクライナ情勢、計算を誤ったプーチン大統領 - 侵攻するにせよ引き下がるにせよ、すでにロシアを傷つけた （英エコノミスト）

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/68936

JBプレス、いかに見る目がないことか。

もうひとつは、日経ビジネスのこの記事がとてもいいこと

https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00030/022400330/

そしてこの記事に対するコメントの数々も、メインストリームメディアに惑わされない大人が日本にたくさんいるようで、ご同慶の至りである。

ウクライナのロビー活動がすごいらしい件

 https://www.iheart.com/podcast/269-scott-horton-shkonow-just-the-68576252/episode/21822-ben-freeman-on-the-army-93230859/

スコット・ホートンの反戦ラジオでベン・フリーマンという人がアメリカ政界におけるウクライナのロビー活動について語っている。イスラエルとかサウジのロビー活動が幼稚園遊びにみえるくらい活発らしい。もちろんマスメディアもプロパガンダの標的になっている。

誰がそんな金をだすのかちょっと調べてみると、天然ガスとかエネルギー系のオリガークらしい。フォーリン・ロビー・レポートというサイトがあって、

https://www.foreignlobby.com/2021/09/08/ukraine-dominates-new-us-lobbying-for-second-month-in-a-row/

そこにいろいろ描かれている。

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このところ日本の首相官邸はロシアについて穏やかで、「非難する」と首相がぶちあげてもその後半で「じつはなんもする気はありません」という意味のことを言っている。

いっぽう国営放送たるNHKは、ウクライナ側に立った報道姿勢まっしぐら。

とはいえ、現地レポートはおだやかで客観的。解説に出てくる下斗米伸夫さんは、ずいぶん前から岩波の世界なんかでまっとうなことを言っている人なのだが、NHKに出るとずいぶん歯切れが悪い。我輩の見立てでは、NHKとANNの経営幹部がウクライナマネーで取り込まれたにちがいない。

現場が穏やかで客観的なのは、だいたいがロシア語を学んだ人だからじゃないかな。日本でロシア語を学ぼうとおもったら、代表的なのは官営系外大か早稲田。ロシアを好きな人も嫌いな人もいるにちがいないけれど、どちらも言語とか文化とか歴史とか基本的なことは押さえて好き嫌いを議論しているから、ウクライナがどこにあるか知らないで金をもらってトーキングヘッドをやっているアメリカの上院議員とはレベルが違う。

我輩は中国語だったけれど、当時の中国学科には中共嫌いで台湾大好きな人もいたし、その逆もいた。議論澎湃でも、両者とも基本を押さえているので説得力がある。きっとそんな感じだろうな。

だからNHKとかANNが偏向しているのは、わけのわからない、言語も知らない歴史も地理もしらないトップが腐っているからだろうと思う。

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林外務大臣が駐日ロシア大使を呼びつけて文句をいったのには呆れた。有能なスタッフもいないし、外務省のロシア班から相手にされていないんだろうな、きっと。おなじ外交的文句をいうにしても、もうちょっと言いかたを工夫するだけで、将来の北方領土の話がずいぶんスムーズにいっただろうと思うのだが。閣僚の無能さが国益を損なった好例だ。

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ロビー活動についていうと、ロシアはロビー活動とかメディア対策が下手らしい。しかし考えて見るに、ロビー活動とかメディア対策に金を使うというのはある意味、実質的な力のなさの現れじゃないか。ロシアは実質一本で勝負するので、ロビー活動みたいな女々しいことを軽視しているのかもしれない。おそロシア。

カナダで騎馬警官が歩行器おばあちゃんを足蹴にしたらしい

 https://www.zerohedge.com/geopolitical/naked-face-new-normal-fascism

カナダにトラッカーたちが集結して道路封鎖をしている。強制ワクチン接種政策に抗議しているのだ。これがかなりの支持を集めていて、クラウドファンディングでたいへんな金額が集まっている。それを強制排除しようとしているのがカナダ政府とかオタワ市長。メディアはほとんど報道しないけれど、警察は平和的デモにあつまった一般市民をテロリストよばわりして、暴力的な権力行使をやっている。

トラッカーとかデモを排除しているのはなにも警察だけではなくて、謎の覆面たちも登場している。

これはカナダだけではなく、オーストラリアでもワクチン拒否する人たちを強制収容所に送るぞ、なんて政府首脳が発言している。ファシズムそのもの。

フランスもそうだけれど、こういうファシズム的言動をする首脳たちに共通しているのは、ダボス会議のヤングリーダーなんたらというセミナーの卒業生ということ。

ダボス会議というのは公的機関でもなんでもなく、ひとつの企業体、つまり会社。一連の活動に共通するのは、人口削減というテーマ。もちろんなべて人口削減するのではなく、貧しい人たちに人口を減らしてもらうという。集まる人たちはそれぞれいろんな思惑があるのだろうけれど、共通しているのは金持ちの成功者ということ。つまり自分たちが断種するんじゃなくて、成功していなくて貧乏で、マスコミや専門家のいうことを疑わないような人たちに断種してもらいましょうということ。

人口削減というテーマは、いつかのダボス会議で開催あいさつしたローマ会議のアウレリオ・ペッチェイにも共通している。

若い有能な人たちを集めて洗脳し、彼らに社会のいろんな分野で重要なポストにつかせるという構想。アウレリオ・ペッチェイと対談した池田大作の水滸会と同じ発想じゃないか。

このところ日本政府の外交は意外としたたかかも

 NHKによると、岸田総理いわく

「独立の承認など一連のロシアの行為は、ウクライナの主権、領土の一体性を侵害するもので、認めることはできず、強く非難する」と。

いかにも激おこという感じなのだけれど、これはもちろん声の大きな兄貴アメリカへの忖度。つづく後半部分がとてもいい。

「今後、わが国としては、事態の展開について深刻な懸念を持って注視し、G7をはじめとする国際社会と連携し、制裁を含む対応を調整していく」

深刻な懸念、注視、連携、調整・・・とりあえずなにもしないといっている。そりゃそうだ、このところ仲のいいロシアと中国、ふたつのでっかい国に隣接しているのだから。

現政権の閣僚の多数がいろんなレベルの日中友好協会の役をもっている、あるいはもっていたという。その調整だけでも大変だ。たとえ中国が台湾侵攻しても、なんもしないに決まっている。中国さん、やるなら今でしょと思うのだが。

かんじんのアメリカも、メディアと軍需産業（＝各州で数千人規模の雇用を生みだす重要顧客＋資金源）向けに勇ましいことを言ってはいるけれど、じっさいにやっていることはカネと武器は出しているだけ。それだけでも罪深いけれど。

バイデンさんと影武者がどういおうと、ウクライナ情勢なんてアメリカの安全保障にはなーんも関係ありはしない。ウクライナに住む人々の命だって、イエメン人の命とおなじく、失われても痛くもかゆくもない。まだまだ寒い欧州で人が凍えようが、やっぱり関係ない。

外務省。そのへんを読みきっている感じがする今日この頃だ。

EUのガス備蓄は残り5.6%（くらい）なのにノードストリーム2を閉めちゃうぞとドイツ首相

 いやそれをしたら困るのはおたくでしょう。ロシアは中国とエネルギー長期契約のはなしをつけたばかりなのだから。しかもドルじゃなくてユーロ決済。

さっそくメドヴェージェフさんにつっこまれてる。「1000cbmで2000ユーロになりまっせ。」

地続きなのに、どうして仲良くできなかったのかね。わがままな国があつまっているのでまとまることができなかった、そのうえアメリカが背後から大声で、みんなでロシアを囲い込もうぜ、と吠える。挙げ句の果てに、自分らの安全保障をアメリカとロシアが頭越しに話し合っている。

自分の体のことなのに、ヒモと客に勝手に値段とか処遇を決められている風俗嬢みたいな、自業自得の欧州である。

こないだ着岸したLNG船のアメリカ製液化天然ガス。5倍の値段だったそうな。おまけに着岸できるだけの設備をもった港が欧州にほとんどないのだとか。

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「アメリカのLNGを積んだ船が欧州（おそらくドイツかどっか）に到着しました」という報道を見たら、浅瀬に桟橋が突き出しているだけの場所だった。そんなところで全欧州をまかなえるようなLNGをどう荷下ろししようというのか。これを撮影した特派員は超有能やな。映像がすべてを物語ってるやん。

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「リアルな知性で世界に勝つ」はずのJBプレスが悲惨なことになっている。黒井文太郎みたいな軍事オタク、じつは英米メインストリームメディアの翻訳ピンプに書かせたり、エコノミストを一流っぽく持ち上げるだけでダメ認定されてしまうじゃないか。福島香織さんが力作を描いているというのに。メディアゆえ玉石混交はいたしかたないにしても、石ばっかりだと玉が埋もれてしまう。やっぱりウクライナマネーかな？

ロシア領土に侵入した装甲車がふしぎなかたちで撃破されているのにウクライナ政府は知らぬ存ぜぬとな

 https://www.rt.com/russia/550157-fsb-video-ukrainian-vehicles/

ハッチが開いていて、内側から煙が出ている。「まるで手榴弾を投げ込まれたような」と誰かのコメントにあるとおり。そしてウクライナ政府は「そんなん知りませんがな。」

イギリスはじめいろんな白人国からネオナチがウクライナに集まって、CIAやらMI6から武器を受け取ったり軍事訓練を受けている・・・というのが数日前のニュース。いっときのアフガニスタンにイスラム圏のあちこちから血気盛んな若者たちが集まった、それと同じことがウクライナで起こっている。

きっと湯川遥菜さんみたいなおっちょこちょいも駆けつけているんだろうな。

単なる推察だけれど、装甲車に乗ってロシア国内で破壊工作、おそらく柳条湖事件みたいなきっかけを作ろうとしていたのは、ウクライナの正規軍人じゃなくて民間ボランティアのネオナチだったんじゃないか。だからウクライナ政府は平気で知らんふりができる。

ウクライナの大統領は元コメディアン。選挙のときは平和と宥和を掲げていたのに、大統領になったとたんに豹変。ネオナチから「殺すぞ」と言われたからだという。コメディアンだけに空気を読むのが得意。さてこれからどう二転三転するのか。

アムネスティ・インターナショナルがイスラエルをアパルトヘイト国家で断罪

 マックス・ブルーメンタールとベンジャミン・ノートンの「マルチポラリスタ」のポッドキャストで知った。

https://multipolarista.com/2022/02/03/israel-apartheid-ali-abunimah/

アムネスティ・インターナショナルがレポートに曰く、「イスラエル政府はパレスチナ人に対しアパルトヘイト政策という罪を犯している。これは人道に対する罪である。」とのこと。

そのレポートは何年もの長い時間をかけ、丹念に事実を集めたもので、事実を否定することはできないため、反論としては「反ユダヤ主義である」という感情的なものしか出てこない。

興味深いことに、アムネスティ・アメリカとアムネスティ・ドイツはインタナショナルのレポートに反発し「反ユダヤ主義である」と言っている。アメリカがイスラエル支持なのは当然のこと。ドイツは過去にナチがホロコーストを行なったという反省からイスラエル支持の立場だが、最近はイスラエル支持の方針が硬直化し、世界情勢に対応できなくなっている。

たとえばイスラエルはウクライナ政府に武器供給などで支援している。ウクライナの大統領はもとコメディアンで、選挙のときには平和主義・宥和主義の立場だったが、大統領になったとたんネオナチに命を狙われるようになったので豹変。ミンスク合意（西部ロシア語地域の自治を尊重すること）を完全に無視し、ロシアとの対立路線となった。つまりウクライナ政府はネオナチにハイジャックされた。

CIAがウクライナでネオナチ武装員を訓練しており、政府も戦闘員をウクライナに派遣しているのは公然の秘密。つまりアメリカはネオナチを支援しているのだが、ウイグルみたいに誰も不買運動とか人権とか言わないことになっている。同様に、イスラエルがウクライナのネオナチを支援しているという歪んだ構図になっている。そして西側の誰もイスラエル製品ボイコットなんて話をしていない。ナチスを生んだ本家ドイツは微妙な立場で、ネオナチを支援しているイスラエルを支援しているので、ナチスで懲りたので支援しているイスラエルがネオナチを支援している。

イギリスやアメリカのようにおもてだってネオナチ国家ウクライナを武器や兵員で支援することは避けているようだが、ドイツもフランスも、つまりEUは硬直化し、自分の庭先のようなウクライナ問題ですらアメリカとロシアが頭越しに話し合うというわけのわからない状況を生み出している。

さてマックス・ブルーメンタール（だと思うのだが声も話しかたもよく似ているのでベンジャミン・ノートンのほうかもしれない）がもっともなつっこみをしている。いわく（趣意）

「そもそもなんでいまさらアムネスティなんだろう？アムネスティそのものが冷戦時代の産物で、ソ連はじめ東側を攻撃するためにつくられた人権団体じゃないか。たとえばソ連では（生存権の一環として）住居や労働（公教育、医療アクセス）の権利が保障されていて、西側は人民にそんな権利を保障していない。だから自由選挙とか言論の自由などそれ以外の権利を取りあげて、ソ連は人権を蹂躙していると攻撃するためにつくられた団体だ。欧米の利益に資するための団体が、なぜいまイスラエルをアパルトヘイト国家と断罪するんだろう？」

パレスチナ系のジャーナリストであるアリ・アブニマいわく（趣意）「パレスチナの状況を放置していたら人権団体としてのブランドを毀損する、という生き残りのための判断じゃないかな」と。

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戦国乱世をおもわせる下克上の欧米である。おまけに過剰通貨で引き起こされたわけでもない（通貨量は過剰だがいままでインフレにならなかった）トラフィックが糞詰まりになったためにモノ不足（というかインバランス）で起きたインフレを抑制するために、連銀は利上げをすると言う。ほんまかいな？利上げをしたら投機資金が株式市場や国債市場から撤退するので、株価が暴落する。利上げできない日本みたいな国から、いちはやく利上げしたアメリカみたいな国に投機資金が移動する。日本では株価が暴落して、貧民層にはまったく関係ないが、日本が先進国カテゴリーではなく事実上途上国であることが明らかになってしまう。過去最大量の石炭を輸入しているからといって、EUに天然ガスをわけわけしていい気になっている場合ではない。

日本ではこっそりと過去最大量の石炭を輸入

 https://oilprice.com/Latest-Energy-News/World-News/Japans-Coal-Imports-Soar-Amid-Surging-Natural-Gas-Prices.html

ガソリンがこんなに高くなって、税金をまけりゃいいのに政府は元売りに補助金を出すなんてピンボケの政策をやっておる。怒り心頭である。おそらく与党政治家になることを準備している悪代官が、石油業界にあたまを下げさせるために国民の税金をつかったのであろうか。いっぽうでエネルギーを真剣に考えている有能な官僚は、1月の石炭輸入量を過去最大に膨らませ、しかもそれをこっそりと、グレタちゃんにわからないようにやっているのだ。すばらしい。日本の顔はグリーンだが、手足は石炭で真っ黒なのだ。

人口抑制論、優生学論者について

 ちょっとまえにジェームズ・コルベットがコルベット・リポートにおいてシリーズでとりあげていたビルゲーツと優生学とダボス会議と人口抑制論について。考えるところをメモしておく。

優生学というのは学校でならったように、メンデルのエンドウ豆の実験からはじまる優性遺伝とか劣性遺伝とか、いわゆる科学的な理屈・・・というだけではなくて、ヒトラーのナチによるユダヤ人とロマとホモセクシュアルの大量虐殺に理論的支柱を与えた、という黒歴史をもつ。だから理屈としての優生学と、それをもとに「劣性」の人々を淘汰しようという「優生学主義者」をひとまず区別しておこう。

欧州とかアメリカではそれが白人優越主義とかキリスト教原理主義と重なるところがあってマップがややこしくなる。有色人種の人口を減らせとか、モスレムの出生率を減らせ、というのも優生学主義者だったりする。

じゃあローマクラブとかダボス会議みたいに人口抑制をテーマにしている人たちも優生学主義者かといえば、そのへんはよくわからない。ローマクラブのアウレリオ・ペッチェイは筋金いりの貴族らしく、大衆人民を「小作農」と呼んでいたらしい。ペッチェイと嬉しそうに対談した池田大作は出自が在日朝鮮人だったといわれるが、成り上がって金持ちになり、さらに与党政党まで抱えるようになったので庶民大衆を忘れ、大衆人民を小作農呼ばわりするペッチェイと親和性が高かったのだろう。70年代から80年代にかけて学生部だった創価学会員は、いまの公明党とか創価大学を支えている秀才たちがそうであるように、ローマクラブとかNGOとか世界政府という言葉に無条件に弱いはずだ。

ダボス会議を創業（アムウェイとおなじくビジネスとしてやっているので創業である）したクラウス・シュワブは母上がロトシルド（ロスチャイルド）家の末裔で、ユダヤ系である。ユダヤ系なので10歳のときに生まれ故郷ドイツから逃れてアメリカに移民した。ユダヤ人はナチに抹殺されそうになったので、優生学主義ではなさそうなのだが、人口抑制論者である。

しかしユダヤ人といっても、イスラエルなんかは「民族でステータスを決める」アパルトヘイト国家であって、ぶっちゃけパレスチナ人を抹殺しようとしているので、ナチとか優生学主義者といってもいい。出自をすぐに忘れてしまう池田大作とよく似ている。

ユダヤ人といえば、マハティールさんにクソ味噌にいわれたジョージ・ソロスもユダヤ人である。ソロスのオープン・ソサイアティーは母国ハンガリーをはじめあらゆるところで評判が悪い。汚い手段で儲けた金を、お騒がせ左翼運動に投じているのが各方面に嫌われているのだが、それが反ユダヤ主義者にハイジャックされているのをご自分でも認めている。もうトシなのだから隠居すればいいと思うのだが。池田大作なんて隠居したいのに、いつまでたっても死なせてもらえなくなってしまった。

ちなみに我輩はユダヤ人に好意をもっている。マイケル・ブレッカー、ランディー・ブレッカー、音楽や芸術で世界をいろどってくれたのはほとんどがユダヤ系だ。ニューヨーク時代の友人もユダヤ系が多いが、彼らの多くはイスラエルを支持していない。彼らは子供や貧しい人たちを殺す体制は、ユダヤであれ非ユダヤであれ支持しないのだ。

蓋し、そもそも欧州がユダヤ人を虐めていたことが、あまりに隠されすぎている。欧州がじぶんたちの行為を包み隠さず摘発し、暴き、反省するときがきて欲しいと思う。ユダヤ人問題だけでなく、イギリスのインド支配、オランダのインドネシア支配、あらゆる西欧国によるアフリカ支配など、欧州がじぶんたちの行為を包み隠さず摘発し、暴き、反省するときがきて欲しいと思う。

ビルゲーツのおやじさんが優生学主義者だったことはジェームズ・コルベットが明らかにしている。ちなみにママは有名なコーポレート弁護士で、「うちの息子、オタクなんだけど、ちょっとなんとかしてあげてくんない？」とたのんだ相手がIBM。つまりママコネでビッグビジネスに参入できたという、べつに天才でもなんでもない。いまになって医者でも看護師でもないのに、パンデミック預言者になっているのは夜郎自大というやつか。

我が国のことも言っておかねばなるまい。昭和天皇は、戦後になって植物学者になったが、じつは化学者であって、231部隊は天皇直轄だったことをRTが暴いている。戦争に負け、231部隊の成果と延命嘆願をバーター取引したと思われてもしかたがない。白人優越論者とか反ユダヤ論者とか優生学主義者ではないかもしれないが、同じような殺戮をしたのは事実だ。

人口抑制というのは「陰謀論」なのか現実の政策なのか

ゼロヘッジに冒頭意訳した内容が掲載された。興味深い内容なのでざっと抄訳しておいた。

https://draft.blogger.com/blog/post/edit/6922846030898005450/1616775777555018802

「優生学プログラム」または「過疎化アジェンダ」というフレーズを口にするだけでオルタナ右翼の陰謀理論家と認定されてしまう昨今である。しかしいわゆる「陰謀論」がのちに現実になることは珍しくなくなった。ついこないだまでの「陰謀論」をアメリカ政府やCIAが率先して実行するのだから、時代の流れというのは速いものだ。そんな時代なのだから、「人口抑制」をたいして深掘りせずに陰謀論よばわりするのは考えが浅いのではなかろうか。

コロナ騒ぎが人口抑制論を浮き彫りにしたともいえる。政府関係者やNGO関係者が国境を越えて、グローバルガバナンス論者とまったく同じことを同時に唱えはじめたのだから。

ダボス会議（1971年に創業）とローマクラブの関係はめったに取りあげられない。ローマクラブはアウレリオ・ペッチェイとアレキサンダー・キングが1968年に設立したNGOである。ふたりとも1954年に設立されたビルダーバーグ・グループの関係者で、べつにローマクラブを設立したのはペッチェイのユニークな世界観がきっかけだった。

ペッチェイは人類的問題を解決するにはグローバル政府が必要だという。ダボス会議の議題：環境、貧困、病気、人口抑制などはすべてローマクラブから始まる。

ダボス会議では第１回から人口抑制がテーマにあがっていた。これには欧米から450人あまりが参集したが、シュワブの恩師ヘンリー・キッシンジャーの人脈とEU経済財政コミッショナー、レイモンド・バーの影響力で集めたものだ。ローマクラブもダボスに注目するようになった。

1973年のダボス会議で取り上げられたのが、ローマクラブが1972年に公表した「成長の限界」である。著者17名は全員がMITのジェイ・フォレスターの弟子たち。近代科学技術による人口増加問題についてのセミナーの集大成だ。

大衆を「小作農民」と呼んで憚らない人間だったペッチェイは、ダボス会議で「成長の限界」が取り上げられたのを喜んでいた。エデュワルド・パステルとミハイロ・メサロビッチによる「理性的で実行可能なグローバル世界システム」（1973年）で描いた社会システム理論の推進者であり、ダボス会議ではキーノートスピーカーを務めた。

人口抑制のためグローバル政府が必要であるという考えかたは、第4次産業革命からパンデミック対策にいたるダボス会議のテーマすべてに貫徹している。そのためにグローバルヤングリーダーフォーラムが開催された。のちに世界主要国の首脳になった人々、マクロン、アーダーン、トルドー、プーチン、マルケルなども参加者だった。

ワクチン強制接種、ロックダウン、経済システム破壊による富の再分配などなど2020年以降におきたことはほぼどの国でも共通だ。そういう国のリーダーたちは自分たちを選んだ選挙民や国民よりもダボス会議のほうを向いて政策を実施している。

人口抑制はたんに何十億人もの人間にさっさと死んでもらうというのではなく、もっと隠微な手法で行われる。ひとつの例がイングランドとウェールズである。統計局によると1990年以降に生まれた女性の半数以上は2020年、30歳になる時点で子供を産んでいない。1971年に18%だったのが50.1%に急上昇したのである。さらに出生率も母親ひとりあたり0.96、過去最低となった。これは世界先進国ならどこでも起きていることだが。

パンデミック対策によるロックダウンと、それにともなう経済の停滞は出生率の低下と軌を一にしている。我々の社会はことごとくダボス会議のいう通りになっているといっていい。人口抑制以外にダボス会議が何を考えているのか現時点ではよくわからないが、種子がすでに蒔かれていることだけはたしかだ。それが実をむすぶころには、考えられなかったようなことが現実になっていることだろう。そしてそれは人間性と相容れないことなのかもしれない。

以上。

インドのコロナマフィア事情

 ohan Tengra Exposes the Public Health Mafia in India

Guess who's running India's scamdemic response?

https://www.corbettreport.com/mp4/tengra-indiahealth.mp4

corbettreport.com

西日本のどこかに住んでポッドキャストなどで情報発信をつづけているジェームズ・コルベットがインドのコロナ事情についてインタビューをしている。

インドでも保健大臣の諮問機関である専門家集団がコロナ施策やワクチンについて専門的・技術的なアドバイスをしている。ところがどこのメディアもいったい専門家集団にどこの誰が属しているのか明らかにしない。なぜかというとビルゲーツやロックフェラー財団などおなじみの面々が、タタ財閥はじめパワフルな団体やメディアをまきこんでコロナワクチンキャンペーンをやっているから。というのは我が国はじめどこの国でもおなじみの構図なのだけれど、このヨハン・テングラさんという若い人は、諮問機関に属している専門家ひとりひとりを特定し、さらにそのひとりひとりがどのNGOの要職を占めていて、そのNGOがどの製薬会社あるいはビルゲーツ財団あるいはロックフェラー財団からどれくらいの資金供与を受けているか、その膨大な情報を詳らかに公開している。

彼の動機は、あれこれの利益を享けている専門家たちが公的な諮問機関でどのワクチンがいいとか決めるのは「利益相反」だから。

情報公開だけではなくて、ヨハン・テングラさんは利益相反のかどで専門家たちを告発して裁判にもちこんだ。その裁判で利益相反について追求されたひとりがこんなことを言ったらしい。趣意：「我々はそれなりの経験と学識と地位にもとづいて科学と正義のために仕事をしているのである。」

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いままで不思議でならなかったことが、彼の話を聞いていて解法のひとつをつかんだような気がした。

何が不思議かといえば、日本だけで毎年何万人も死んでいるインフルエンザにくらべ、格段にたいしたことのないコロナウィルスについて、どこに黒幕がいるわけでもなく、誰に命令されたわけでもないのに、政府、地方自治体、メディア、みなこぞって恐怖を煽り、人民大衆が唯々諾々としたがっていることである。もちろんメジャーなSNSもネット大手も、「おかしいんじゃないか」という意見を速攻でブロックしてしまう。

それだけじゃなくて、5歳から11歳のこどもに対するワクチン接種を進めるのだという。そもそも未完成品のワクチンを受けるのは、（そう言っている人の声は封殺されてしまうのだが）「自主的に人体実験に応募します」というコンセンサスが前提となっている。5歳から11歳のこどもからどのようにしてそんなコンセンサスを得るのか？少年兵がいけないのと同じ理屈なのだが。

製薬会社の接待漬けになっているドクターならわかりやすいのだが、そうでなさそうなドクターたちが疑義を呈するのも耳に入ってこない。選ばれた人々が、なんでこんなわかりやすい愚行に邁進しているのだろう？

きっと彼ら彼女らのなかには、「我々はそれなりの経験と学識と地位にもとづいて科学と正義のために仕事をしているのである」と真剣に考えている人も多いのだろう。

しかしそういう人々と、優生主義者の息子：ビルゲーツがむすびつくと話はずっとわかりやすくなる。ビルゲーツが非公開ミーティングで漏らしたということば：（世界の人口60何億人のうち）30億人くらいはどいてもらわないといけない、と云々。

ノルウェーの映画「100歳老人の華麗な冒険」で、主人公は下半身が黒人なみであること、そして父親が革命家：暴力的傾向ありとのことで断種手術をうけさせられ、「優生学とはそんなもんだ」と呟く。（映画も小説もおもしろかった：オススメである）優生学とか優生保護というのは、とりもなおさず劣性断種ということに他ならない。ナチのユダヤ人への迫害についても、かっこつきの「優生学の科学的観点から」賛同したドイツ人も多かったのではなかろうか。

西欧の偉い人々は、ルネサンス〜産業革命を通じて失ってしまった神にとってかわり、自分たちが神のステータスを獲得し、科学と正義の名のもとに、無知蒙昧な人民を導こうとして、恐怖を煽っているのかもしれない。

蓋し、神が死んでしまったあとの一神教徒ならではの発想、といえるんじゃなかろうか。

アメリカ政府とNATOが異口同音に欧州のエネルギーが心配とコメント

もちろんウクライナとロシアの国境でなんかあった場合、というはなし。

https://oilprice.com/Latest-Energy-News/World-News/US-Admits-Finding-Non-Russian-Gas-For-Europe-Is-A-Challenge.html

ロシアは欧州のガスの1/3を供給している。欧州のガス備蓄は過去最低レベルに落ち込んでいるうえに、ホワイトハウスによるとロシアが禁輸措置をくらったばあい、いきなり1/3がなくなってしまう。そこで急遽、代替供給元を探しているのだという。

候補のひとつがカタール。道理でカタールを同盟国認定したわけだ。そのカタールだけれど、供給してもいいけれど条件をつけたとのこと。

https://oilprice.com/Latest-Energy-News/World-News/Qatar-Willing-To-Sell-More-LNG-To-EU-Under-Certain-Circumstances.html

それは、カタールが供給したガスを欧州が第三者、すなわちスポット市場に転売しないこと。さらに長期契約を前提とすること。供給者としては当たり前のことを言っている。

NATOのシュトーレンベルクさんはワシントンのイヌよばわりされている不名誉な人。彼も異口同音に欧州のエネルギー事情をとつぜん心配しはじめた。

https://oilprice.com/Latest-Energy-News/World-News/NATO-Worries-About-Europes-Gas-Supply-Strategy.html

記事によると、ロシアのガス会社ガズプロムは西欧とトルコ78%、中央アジア22％のわりあいでガスを供給しているのだとか。

上述のカタールのことも詳しく書いてある。カタールはすでに能力いっぱいいっぱいで生産していて、生産分のほとんどは長期契約しているアジアに出している。だからロシアの肩代わりで欧州に出すとしても、よくて僅少。わるければゼロ。

じゃあアメリカのLNG。こちらも長期契約顧客が行列している状態で、さらに欧州としてはプレミアム価格で買いたくない。さらにロジスティックがない。ドイツはロシアのガスをいちばんたくさん輸入しているのだが、そのドイツにすらLNG専用ターミナルがない。2022年目標の建造計画はあったのだけれど、グリーン水素プロジェクトにハイジャックされてしまった。

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なにをいまさら、という対応。大東亜戦争のときの日本軍じゃあるまいし、戦争やりたいというのなら、まずエネルギーとかロジスティックを考えるでしょう、よほどのアホじゃないかぎりは・・・

というところで、ブランドン・スミスという人が「グローバリストはじつはアホのかたまりである」と喝破した。

https://www.zerohedge.com/geopolitical/globalist-reset-agenda-has-failed-ukraine-plan-b

いわく、いろんな陰謀をめぐらす人たちはきっと頭がよくて、実際にそうなのだろうけれど、たぶん10手先くらいまで戦略を考えている。その一歩一歩でいろんな可能性を想定して、それがだめだった場合はどうするか考えているに違いない。でも現実はそのどれかひとつか、あるいは想定外のルートしかたどらないのであって、つまりせっかく立案した戦略のほとんどは役に立たない。

例えていえば、束にしたダーツを標的に投げつけているようなもので、そのうち1本くらいはどっかに刺さるだろう。でも大衆はその刺さった1本をみて、「なんて頭のいいやつなんだ」と驚嘆する。そんなもんだ。

ダボスがぶちあげた「グレートリセット」もコロナワクチン強制接種法案も尻すぼみだ。アメリカのガンコントロール法案ですらどうにもならない。コロナについては、きっと西欧グループと武漢グループでウィルスの用途で意見の食い違いがあったのだろう。結果的に流出したウィルスは期待に反して毒性がそんなに強くなかったね、というオチである。

ビルゲーツ一味によるパンデミック予行演習プラン「イベント201」は禍発生の2ヶ月前におこなわれたが、その想定では6500万人が死ぬことになっていた。WHOの想定では世界人民の3%＝2億3000万人。しかるに現実は0.27%だ。

これでは恐怖を煽るのに不十分なので、ロシアによるウクライナ侵攻をむりやりでっちあげた、と思われてもしかたがないじゃないか。

だからグローバリストはアホのかたまりだとブランドン・スミスさんはいうのだ。

ガソリン価格はこれからも上がり続けるらしい

 ガソリンの価格をさげるために日本政府は石油元売会社に補助金を出すというわけのわからんことをやっとる。そんなことよりも価格の40%もかかっている税金、そのうち20%くらいを占める暫定税だけでもゼロにすればいいはずなのだが。

https://www.zerohedge.com/commodities/90-oil-only-beginning

さて上記の筆者自身による要約ではこういうことだ。

1. 昨今の値上がりは地政学的要因（ウクライナ情勢）によるもの

2. つぎの価格変動は原油在庫か危機的レベルまで落ち込むことが引き金になる

3. ウォール街では夏ごろバレル100ドルへの上昇を織りこみ済み

在庫レベルの危機的低下は、グリーン政策＝化石燃料敵視のせいで石油業界への投資が激減しているから。汲みあげから精製から在庫まで、資金不足で拡大できなかったつけが回ってきたということらしい。

本邦の石油情報センターはそんなことを知っていて一言もいわないが。